ソフトウエア
連結
- 2019年3月31日
- 2億1270万
- 2020年3月31日 +195.67%
- 6億2890万
個別
- 2019年3月31日
- 5292万
- 2020年3月31日 +647.14%
- 3億9543万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (1)エネルギー機械産業グループ・・・流体荷役機械及び関連機器、ガス関連各種機械、発電関連機器・装置、環境関連機器等2020/06/30 13:56
(2)技術・自動車・情報産業グループ・・・三次元測定機及び関連機器・ソフトウエアの開発・製造・販売、各種ソフトウエアの開発、情報処理サービス等
(3)医療・生活・科学産業グループ・・・セキュリティ機器、医療機器、住宅用設備機器、理科学機器、産業機械等 - #2 事業の内容
- (技術・自動車・情報産業グループ)2020/06/30 13:56
当セグメントにおいては、三次元測定機及び関連機器・ソフトウエアの開発・製造・販売、各種ソフトウエアの開発、情報処理サービス等により、自動車業界をはじめとするユーザーの製品開発やコスト低減に貢献しております。
[主な取扱い品目] - #3 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8~47年
構築物 10~15年
車両運搬具 6年
工具、器具及び備品 3~20年
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2020/06/30 13:56 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。2020/06/30 13:56
ソフトウエア 新基幹システムの導入による増加 352,242 千円 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 流動資産は、受取手形及び売掛金の増加等により、前期比14億74百万円増加の337億82百万円となりました。2020/06/30 13:56
固定資産は、ソフトウエアの増加等により、前期比7億40百万円増加の91億89百万円となりました。
流動負債は、支払手形及び買掛金の減少等により、前期比9億9百万円減少の114億73百万円となりました。 - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ② 無形固定資産(リース資産を除く)2020/06/30 13:56
定額法によっております。なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (2) 無形固定資産(リース資産を除く)2020/06/30 13:56
定額法によっております。なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産 - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2~50年
機械装置及び運搬具 2~22年
その他 2~20年
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2020/06/30 13:56