東京貿易 HDの構築物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 44,000
- 2009年3月31日 +999.99%
- 58万
- 2010年3月31日 -17.09%
- 48万
- 2011年3月31日 +169.9%
- 130万
- 2012年3月31日 -22.77%
- 101万
- 2013年3月31日 -22.55%
- 78万
- 2014年3月31日 -22.48%
- 60万
- 2015年3月31日 +64.91%
- 100万
- 2016年3月31日 -19.18%
- 80万
- 2017年3月31日 -24.47%
- 61万
- 2018年3月31日 -16.86%
- 50万
- 2019年3月31日 +29.33%
- 65万
- 2020年3月31日 +189.19%
- 190万
- 2021年3月31日 -47.37%
- 100万
- 2022年3月31日 ±0%
- 100万
- 2023年3月31日 ±0%
- 100万
- 2024年3月31日 ±0%
- 100万
- 2025年3月31日 -100%
- 0
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
- ① リース資産の内容2025/06/26 12:04
有形固定資産 主として、在外連結子会社のオフィス賃貸に係るもの(建物及び構築物)であります。
② リース資産の減価償却の方法 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/26 12:04
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/26 12:04
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
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