減価償却費
個別
- 2008年3月31日
- 1億6648万
- 2009年3月31日 -56.96%
- 7165万
- 2010年3月31日 -34.17%
- 4717万
- 2011年3月31日 -20.65%
- 3743万
- 2012年3月31日 -6.26%
- 3508万
- 2013年3月31日 -37.33%
- 2199万
- 2014年3月31日 -12.18%
- 1931万
- 2015年3月31日 +47.64%
- 2851万
- 2016年3月31日 +25.08%
- 3566万
- 2017年3月31日 -9.43%
- 3230万
- 2018年3月31日 -18.92%
- 2618万
- 2019年3月31日 -3.13%
- 2536万
- 2020年3月31日 -39.52%
- 1534万
- 2021年3月31日 -87.1%
- 198万
- 2022年3月31日 +757.42%
- 1697万
- 2023年3月31日 -85.19%
- 251万
- 2024年3月31日 -40.93%
- 148万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 以上の結果、当期の不動産事業の売上高は、前年同期比9.7%増の8億76百万円となりました。セグメント利益につきましては、事業ポートフォリオの転換に伴い本社費の配賦額が前年同期に対し46百万円増加し、稼働率の向上に向けた修繕・リフォームの増加があったものの、管理業務の内製化等のコスト低減に努めた結果、1億59百万円(前年同期は1億20百万円)となりました。2024/06/28 10:37
なお、セグメント利益に減価償却費及びのれんの償却費を加算したEBITDAは4億9百万円となりました。
その他事業 - #2 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
- (注) 1.連結貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額を控除した金額であります。2024/06/28 10:37
2.期中増減額のうち、前連結会計年度の主な増加は、企業結合による増加(7,400,760千円)であり、主な減少額は賃貸用マンション等の売却(500,000千円)及び減価償却費(218,602千円)であります。
3.期中増減額のうち、当連結会計年度の主な増加は、企業結合による増加(519,374千円)であり、主な減少額は賃貸用マンション等の販売用不動産への振替(202,400千円)及び減価償却費(210,605千円)であります。