- 8118
- 2026/10/02
- 時価
- 291億円
- PER 予
- 26.78倍
- 2010年以降
- 赤字-29.79倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.8倍
- 2010年以降
- 0.24-0.8倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.53%
- ROE 予
- 3%
- ROA 予
- 2.62%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
無形固定資産
連結
- 2022年3月31日
- 1億8500万
- 2023年3月31日 +5.41%
- 1億9500万
個別
- 2022年3月31日
- 1億8500万
- 2023年3月31日 +0.54%
- 1億8600万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
商品……総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
原材料…総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
貯蔵品…個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2~50年2023/06/29 14:27 - #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2 棚卸資産の評価基準及び評価方法
商品……総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
3 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2023/06/29 14:27