構築物

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物	3～50年
構築物	6～30年
機械及び装置	3～15年

(2)無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。

2015/06/26 14:24

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物	1,000,773千円	974,306千円
土地	672,326	672,326

上記に対応する債務の額は、次のとおりであります。

2015/06/26 14:24

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	2～50年
機械装置及び運搬具	2～15年
工具、器具及び備品	2～20年

(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。

2015/06/26 14:24