- 8140
- 2024/03/27
- 時価
- 1230億円
- PER
- 25.81倍
- 2010年以降
- 5.37-70.65倍
（2010-2024年） - PBR
- 1.13倍
- 2010年以降
- 0.39-1.27倍
（2010-2024年） - 配当 予
- 3.05%
- ROE
- 4.92%
- ROA
- 2.73%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
リョーサン（8140）の繰延税金資産の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 5億2500万
- 2009年3月31日 -27.62%
- 3億8000万
- 2010年3月31日 +37.37%
- 5億2200万
- 2010年12月31日 -56.51%
- 2億2700万
- 2011年3月31日 +76.21%
- 4億
- 2011年6月30日 -42.25%
- 2億3100万
- 2011年9月30日 +61.9%
- 3億7400万
- 2011年12月31日 -57.75%
- 1億5800万
- 2012年3月31日 +74.68%
- 2億7600万
- 2012年6月30日 -24.64%
- 2億800万
- 2012年9月30日 +49.04%
- 3億1000万
- 2012年12月31日 -51.94%
- 1億4900万
- 2013年3月31日 +244.97%
- 5億1400万
- 2013年6月30日 -20.82%
- 4億700万
- 2013年9月30日 -40.29%
- 2億4300万
- 2013年12月31日 -24.28%
- 1億8400万
- 2014年3月31日 +47.28%
- 2億7100万
- 2014年6月30日 +15.5%
- 3億1300万
- 2014年9月30日 +13.42%
- 3億5500万
- 2014年12月31日 -29.3%
- 2億5100万
- 2015年3月31日 +15.54%
- 2億9000万
- 2015年6月30日 +21.03%
- 3億5100万
- 2015年9月30日 +23.93%
- 4億3500万
- 2015年12月31日 +4.83%
- 4億5600万
- 2016年3月31日 +26.75%
- 5億7800万
- 2016年6月30日 -14.53%
- 4億9400万
- 2016年9月30日 -24.7%
- 3億7200万
- 2016年12月31日 -33.87%
- 2億4600万
- 2017年3月31日 +41.46%
- 3億4800万
- 2017年6月30日 -8.62%
- 3億1800万
- 2017年9月30日 +42.14%
- 4億5200万
- 2017年12月31日 +2.43%
- 4億6300万
- 2018年3月31日 +52.7%
- 7億700万
個別
- 2008年3月31日
- 5億2400万
- 2009年3月31日 -27.86%
- 3億7800万
- 2010年3月31日 +46.3%
- 5億5300万
- 2011年3月31日 -21.7%
- 4億3300万
- 2012年3月31日 -22.4%
- 3億3600万
- 2013年3月31日 +16.07%
- 3億9000万
- 2014年3月31日 -5.38%
- 3億6900万
- 2015年3月31日 +4.88%
- 3億8700万
- 2016年3月31日 +3.36%
- 4億
- 2017年3月31日 -20.75%
- 3億1700万
- 2018年3月31日 +96.53%
- 6億2300万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- (税効果会計関係)2024/06/28 14:05
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
- #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当社グループは、金融機関や販売又は仕入に係る取引会社の株式を保有しております。市場価格のある上場株式は株式市場の価格変動リスクを負っているため、合理的な基準に基づき有価証券の減損処理を行っております。減損処理に係る合理的な基準は、第5「経理の状況」の有価証券関係の注記に記載しております。また、市場価格のない非上場株式は実質価額が著しく下落し、かつ、その下落が一時的でないと判断した場合には、その下落した額について減損処理を行うこととしております。将来、株式市場の悪化または投資先の業績不振により多額の有価証券評価損を計上する可能性があります。2024/06/28 14:05
④ 繰延税金資産の回収可能性の評価
当社グループは、繰延税金資産の回収可能性を評価するに際して将来の課税所得を合理的に見積っております。繰延税金資産の回収可能性は将来の課税所得の見積りに依存するので、その見積り額が減少した場合には繰延税金資産が減額され税金費用が計上される可能性があります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
