減損損失
連結
- 2009年3月31日
- 900万
- 2010年3月31日 +766.67%
- 7800万
- 2011年3月31日 -85.9%
- 1100万
- 2013年3月31日 -72.73%
- 300万
- 2015年3月31日 +999.99%
- 8900万
- 2016年3月31日 +37.08%
- 1億2200万
- 2017年3月31日 -80.33%
- 2400万
- 2018年3月31日 +12.5%
- 2700万
- 2020年3月31日 +999.99%
- 5億1300万
- 2022年3月31日 -96.3%
- 1900万
個別
- 2009年3月31日
- 900万
- 2010年3月31日 +766.67%
- 7800万
- 2011年3月31日 -85.9%
- 1100万
- 2013年3月31日 -72.73%
- 300万
- 2015年3月31日 +999.99%
- 8900万
- 2016年3月31日 +37.08%
- 1億2200万
- 2018年3月31日 -77.87%
- 2700万
- 2020年3月31日 +999.99%
- 5億1300万
- 2022年3月31日 -96.3%
- 1900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 外部顧客への売上高のうち、特定顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の10%に満たないため、記載を省略しております。2024/06/28 14:05
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日) - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- ⑤ 固定資産の減損処理2024/06/28 14:05
当社グループは、固定資産のうち減損の兆候がある資産又は資産グループについて、当該資産又は資産グループから得られる割引前キャッシュ・フローを見積り、その総額が帳簿価額を下回る場合には、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。減損の兆候の把握、減損損失の認識及び測定に当たっては、慎重に検討を行っておりますが、事業計画や経営環境等の前提条件の変化により、追加の減損処理又は新たな減損処理が必要となる可能性があります。