トーホー（8142）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2011年4月30日: 2億4300万
2011年7月31日 +172.02%: 6億6100万
2011年10月31日 +39.64%: 9億2300万
2012年1月31日 -45.4%: 5億400万
2012年4月30日 -21.63%: 3億9500万
2012年7月31日 -13.16%: 3億4300万
2012年10月31日 +37.03%: 4億7000万
2013年1月31日 +67.45%: 7億8700万
2013年4月30日 -38.25%: 4億8600万
2013年7月31日 +11.32%: 5億4100万
2013年10月31日 +28.1%: 6億9300万
2014年1月31日 -2.6%: 6億7500万
2014年4月30日 -66.07%: 2億2900万
2014年7月31日 +130.13%: 5億2700万
2014年10月31日 +47.44%: 7億7700万
2015年1月31日 +54.83%: 12億300万
2015年4月30日 -58.19%: 5億300万
2015年7月31日 +16.1%: 5億8400万
2015年10月31日 +44.52%: 8億4400万
2016年1月31日 +12.68%: 9億5100万
2016年4月30日 -75.29%: 2億3500万
2016年7月31日 +67.66%: 3億9400万
2016年10月31日 +100.25%: 7億8900万
2017年1月31日 +81.5%: 14億3200万
2017年4月30日 -96.51%: 5000万
2017年7月31日 +466%: 2億8300万
2017年10月31日 +65.37%: 4億6800万
2018年1月31日 +100.43%: 9億3800万
2018年4月30日: -6600万
2018年7月31日: 2億3600万
2018年10月31日 +63.98%: 3億8700万
2019年1月31日: -2億5800万
2019年4月30日: 3億3400万
2019年7月31日 -97.31%: 900万
2019年10月31日: -2億6300万
2020年1月31日: 5億3300万
2020年4月30日: -18億3600万
2020年7月31日 -87.64%: -34億4500万
2020年10月31日 -6.82%: -36億8000万
2021年1月31日 -12.17%: -41億2800万
2021年4月30日: 5億4000万
2021年7月31日: -3億9100万
2021年10月31日 -86.45%: -7億2900万
2022年1月31日: 11億9600万
2022年4月30日 -48.66%: 6億1400万
2022年7月31日 +200%: 18億4200万
2022年10月31日 +57.11%: 28億9400万
2023年1月31日 -7.19%: 26億8600万
2023年4月30日 -60.42%: 10億6300万
2023年7月31日 +142.99%: 25億8300万
2023年10月31日 +71.39%: 44億2700万
2024年1月31日 +24.33%: 55億400万
2024年4月30日 -77.05%: 12億6300万
2024年7月31日 +106.33%: 26億600万
2024年10月31日 +19.11%: 31億400万
2025年1月31日 +53.77%: 47億7300万
2025年4月30日 -83.24%: 8億
2025年7月31日 +103.88%: 16億3100万
2025年10月31日 +113.55%: 34億8300万
2026年1月31日 +61.58%: 56億2800万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額

2025/04/24 10:01
#2 会計方針に関する事項（連結）: 過去勤務費用は、その発生時の従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(10年)による定額法により費用処理しております。
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
③ 小規模企業等における簡便法の採用
2025/04/24 10:01