- 8142
- 2026/09/07
- 時価
- 470億円
- PER 予
- 9.45倍
- 2010年以降
- 赤字-73.18倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.3倍
- 2010年以降
- 0.47-1.57倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.29%
- ROE 予
- 13.71%
- ROA 予
- 4.58%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
トーホー(8142)のセグメント間の内部売上高又は振替高 - フードソリューション事業の推移 - 第二四半期
連結
- 2017年7月31日
- 25億3300万
- 2018年7月31日 -9.32%
- 22億9700万
- 2019年7月31日 -5.62%
- 21億6800万
- 2020年7月31日 -6.83%
- 20億2000万
- 2021年7月31日 -9.26%
- 18億3300万
- 2022年7月31日 +3.76%
- 19億200万
- 2023年7月31日 -5.99%
- 17億8800万
- 2024年7月31日 +19.18%
- 21億3100万
- 2025年7月31日 +0.84%
- 21億4900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- セグメント間の内部売上高又は振替高の調整額△14,415百万円は、セグメント内及びセグメント間取引消去額であります。2023/09/12 10:32
- #2 セグメント表の脚注(連結)
- セグメント間の内部売上高又は振替高の調整額△17,169百万円は、セグメント内及びセグメント間取引消去額であります。2023/09/12 10:32
- #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- セグメント別の概況につきましては、次のとおりであります。2023/09/12 10:32
[売上高の内訳] (単位:百万円) 食品スーパー事業部門 7,983 7,884 △99 フードソリューション事業部門 5,683 6,687 +1,004 合計 100,351 119,028 +18,677
<ディストリビューター(業務用食品卸売)事業部門>社会経済活動の正常化が加速するなかで、外食や旅行機会の増加、宴会・会合などの再開に加え、インバウンド需要も増加したことで、ホテルや飲食店、観光地への人流が大きく回復し、外食事業者を主な販売先とする当事業部門の経営環境も改善いたしました。[営業利益又は営業損失(△)の内訳] (単位:百万円) 食品スーパー事業部門 △280 △327 △47 フードソリューション事業部門 211 434 +223 合計 1,241 3,682 +2,441
このような状況のなか、当事業部門では需要が急増する既存顧客のニーズに応える商品提案を強化いたしました。また、各地で開業したホテルや商業施設、本格的に再開した各種大型イベントなどでの新規顧客獲得を推進いたしました。加えて、㈱トーホーフードサービスでは全国規模で開催する業界最大級の展示商談会を7会場で開催し、外食産業の喫緊の課題である人手不足に対応する商品提案などを行いました。なお、海外事業についても、日本国内と同様に販売は堅調に推移し、増収となりました。