トミタ(8147)の役員賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 3150万
- 2012年3月31日 -30.16%
- 2200万
- 2013年3月31日 +4.55%
- 2300万
- 2014年3月31日 +34.78%
- 3100万
- 2015年3月31日 +25.81%
- 3900万
- 2016年3月31日 +12.82%
- 4400万
- 2017年3月31日 +4.55%
- 4600万
- 2018年3月31日 +26.09%
- 5800万
- 2019年3月31日 +22.41%
- 7100万
- 2019年6月30日 -83.94%
- 1140万
- 2019年9月30日 +105.26%
- 2340万
- 2019年12月31日 +48.72%
- 3480万
- 2020年3月31日 +112.64%
- 7400万
- 2020年6月30日 -95.68%
- 320万
- 2020年9月30日 +206.25%
- 980万
- 2020年12月31日 +66.33%
- 1630万
- 2021年3月31日 +96.32%
- 3200万
- 2021年6月30日 -78.91%
- 675万
- 2021年9月30日 +200.74%
- 2030万
- 2021年12月31日 +33%
- 2700万
- 2022年3月31日 +88.89%
- 5100万
- 2022年6月30日 -86.76%
- 675万
- 2022年9月30日 +116.3%
- 1460万
- 2022年12月31日 +45.89%
- 2130万
- 2023年3月31日 +153.52%
- 5400万
- 2023年6月30日 -88.15%
- 640万
- 2023年9月30日 +182.81%
- 1810万
- 2023年12月31日 +35.36%
- 2450万
- 2024年3月31日 +124.49%
- 5500万
- 2024年6月30日 -88.36%
- 640万
- 2024年9月30日 +57.81%
- 1010万
- 2024年12月31日 +63.37%
- 1650万
- 2025年3月31日 +160.61%
- 4300万
- 2025年9月30日 -47.67%
- 2250万
- 2025年12月31日 +50.22%
- 3380万
- 2026年3月31日 +33.43%
- 4510万
個別
- 2008年3月31日
- 3150万
- 2012年3月31日 -30.16%
- 2200万
- 2013年3月31日 +4.55%
- 2300万
- 2014年3月31日 +34.78%
- 3100万
- 2015年3月31日 +25.81%
- 3900万
- 2016年3月31日 +12.82%
- 4400万
- 2017年3月31日 +4.55%
- 4600万
- 2018年3月31日 +26.09%
- 5800万
- 2019年3月31日 +22.41%
- 7100万
- 2020年3月31日 +4.23%
- 7400万
- 2021年3月31日 -56.76%
- 3200万
- 2022年3月31日 +59.38%
- 5100万
- 2023年3月31日 +5.88%
- 5400万
- 2024年3月31日 +1.85%
- 5500万
- 2025年3月31日 -21.82%
- 4300万
- 2026年3月31日 +4.88%
- 4510万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額2026/06/25 11:01
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 賞与引当金繰入額 114,000 89,674 役員賞与引当金繰入額 43,000 45,100 執行役員退職慰労引当金繰入額 2,665 2,173 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 従業員賞与の支払いに備えるため、支給見込額に基づき計上しております。2026/06/25 11:01
ハ 役員賞与引当金
役員賞与の支出に備えるため、当連結会計年度における支給見込額に基づき計上しております。 - #3 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2026/06/25 11:01
区分 当期首残高(千円) 当期増加額(千円) 当期減少額(千円) 当期末残高(千円) 賞与引当金 114,000 86,800 114,000 86,800 役員賞与引当金 43,000 45,100 43,000 45,100 役員退職慰労引当金 288,555 12,884 7,507 293,933 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2026/06/25 11:01