ソフトウエア
- 【期間】
- 通期
個別
- 2010年3月31日
- 530万
- 2011年3月31日 -22.64%
- 410万
- 2012年3月31日 +109.51%
- 859万
- 2013年3月31日 +104.68%
- 1758万
- 2014年3月31日 -26.19%
- 1297万
- 2015年3月31日 -3.48%
- 1252万
- 2016年3月31日 -33.71%
- 830万
- 2017年3月31日 -49.42%
- 420万
- 2018年3月31日 -21.98%
- 327万
- 2019年3月31日 -40.52%
- 194万
- 2020年3月31日 +999.99%
- 7867万
- 2021年3月31日 -17.2%
- 6514万
- 2022年3月31日 -27.46%
- 4725万
- 2023年3月31日 -37.29%
- 2963万
- 2024年3月31日 -47.43%
- 1557万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法
ただし、提出会社が1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
建物及び構築物 2~50年
その他(工具、器具及び備品) 3~20年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
ニ 投資建物等(リース資産を除く)
定率法
ただし、提出会社が1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
投資その他の資産(その他) 8~50年2024/06/27 13:00 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定額法2024/06/27 13:00
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法2024/06/27 13:00
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産