トミタ(8147)のソフトウエアの推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2010年3月31日
- 530万
- 2011年3月31日 -22.64%
- 410万
- 2012年3月31日 +109.51%
- 859万
- 2013年3月31日 +104.68%
- 1758万
- 2014年3月31日 -26.19%
- 1297万
- 2015年3月31日 -3.48%
- 1252万
- 2016年3月31日 -33.71%
- 830万
- 2017年3月31日 -49.42%
- 420万
- 2018年3月31日 -21.98%
- 327万
- 2019年3月31日 -40.52%
- 194万
- 2020年3月31日 +999.99%
- 7867万
- 2021年3月31日 -17.2%
- 6514万
- 2022年3月31日 -27.46%
- 4725万
- 2023年3月31日 -37.29%
- 2963万
- 2024年3月31日 -47.43%
- 1557万
- 2025年3月31日 +244.31%
- 5364万
- 2026年3月31日 -24.57%
- 4046万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法
ただし、提出会社が1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
建物及び構築物 2~50年
その他(工具、器具及び備品) 3~20年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
ニ 投資建物等(リース資産を除く)
定率法
ただし、提出会社が1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
投資その他の資産(その他) 8~50年2025/06/27 13:01 - #2 株式の保有状況(連結)
- 特定投資株式2025/06/27 13:01
銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(千円) 貸借対照表計上額(千円) 銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(千円) 貸借対照表計上額(千円) 銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(千円) 貸借対照表計上額(千円) 35,022 21,057 DMG森精機㈱ 11,741 11,275 同社グループは工作機械・ソフトウエアの製造販売等を行っており、当社の機械・工具等の取引先であります。同社グループとの事業活動の円滑化及び取引関係の維持・強化を通じた中長期的な企業価値の向上を目的に株式を保有しております。(注)1,2 無 33,960 45,799 銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(千円) 貸借対照表計上額(千円)
(注)1.定量的な保有効果を記載することは困難ですが、保有先との取引状況及び将来の取引見通し、配当状況、株価等を含めた総合的な判断により保有効果を評価しております。銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(千円) 貸借対照表計上額(千円)
2.株式数の増加は、取引先の持株会における買付けによるものであります。 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定額法2025/06/27 13:01
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法2025/06/27 13:01
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産