トミタ（8147）の構築物の推移 - 通期

【期間】

通期

個別

2008年3月31日: 3137万
2009年3月31日 +6.13%: 3329万
2010年3月31日 ±0%: 3329万
2011年3月31日 +1.51%: 3380万
2012年3月31日 ±0%: 3380万
2013年3月31日 +0.96%: 3412万
2014年3月31日 ±0%: 3412万
2015年3月31日 ±0%: 3412万
2016年3月31日 ±0%: 3412万
2017年3月31日 ±0%: 3412万
2018年3月31日 ±0%: 3412万
2019年3月31日 ±0%: 3412万
2020年3月31日 -96.6%: 116万
2021年3月31日 -32.73%: 78万
2022年3月31日 -48.78%: 40万
2023年3月31日 -43.25%: 22万
2024年3月31日 -25.11%: 17万
2025年3月31日 -33.53%: 11万
2026年3月31日 -50.44%: 56,000

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法
ただし、提出会社が1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
その他(工具、器具及び備品) 3～20年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
ニ投資建物等(リース資産を除く)
定率法
ただし、提出会社が1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
投資その他の資産(その他) 8～50年2026/06/25 11:01

#2 減損損失に関する注記（連結）

(1)減損損失を計上した資産グループの概要

場所	用途	種類	金額(千円)
タイ	事業用資産	建物	208
	事業用資産	構築物	0
	事業用資産	車両運搬具	5,832
	事業用資産	工具、器具及び備品	2,195
	事業用資産	ソフトウェア	495

(2)減損損失に至った経緯
営業活動から生じる損益が継続してマイナスである資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。

2026/06/25 11:01

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

主として定率法
ただし、提出会社が1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。

2026/06/25 11:01

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。

2026/06/25 11:01