構築物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 3137万
- 2009年3月31日 +6.13%
- 3329万
- 2010年3月31日 ±0%
- 3329万
- 2011年3月31日 +1.51%
- 3380万
- 2012年3月31日 ±0%
- 3380万
- 2013年3月31日 +0.96%
- 3412万
- 2014年3月31日 ±0%
- 3412万
- 2015年3月31日 ±0%
- 3412万
- 2016年3月31日 ±0%
- 3412万
- 2017年3月31日 ±0%
- 3412万
- 2018年3月31日 ±0%
- 3412万
- 2019年3月31日 ±0%
- 3412万
- 2020年3月31日 -96.6%
- 116万
- 2021年3月31日 -32.73%
- 78万
- 2022年3月31日 -48.78%
- 40万
- 2023年3月31日 -43.25%
- 22万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法
ただし、提出会社が1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
その他(工具、器具及び備品) 3～20年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
ニ 投資建物等(リース資産を除く)
定率法
ただし、提出会社が1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
投資その他の資産(その他) 8～50年2023/06/29 13:00 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 主として定率法2023/06/29 13:00
ただし、提出会社が1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 定率法2023/06/29 13:00
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。