トミタ（8147）の構築物（純額）の推移 - 通期

【期間】

通期

個別

2008年3月31日: 1900万
2009年3月31日 -0.07%: 1898万
2010年3月31日 -20.87%: 1502万
2011年3月31日 -17.57%: 1238万
2012年3月31日 -20.76%: 981万
2013年3月31日 -17.1%: 813万
2014年3月31日 -19.83%: 652万
2015年3月31日 -22.23%: 507万
2016年3月31日 -26.36%: 373万
2017年3月31日 -33.14%: 249万
2018年3月31日 -20.26%: 199万
2019年3月31日 -21.23%: 156万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法
ただし、提出会社が1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
その他(工具、器具及び備品) 3～20年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
ニ投資建物等(リース資産を除く)
定率法
ただし、提出会社が1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
投資その他の資産(その他) 8～50年2025/06/27 13:01
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 主として定率法
ただし、提出会社が1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
2025/06/27 13:01
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
2025/06/27 13:01