建物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年9月30日
- 28億9336万
- 2009年9月30日 -3.07%
- 28億453万
- 2010年9月30日 -3.84%
- 26億9684万
- 2011年9月30日 -3.87%
- 25億9243万
- 2012年9月30日 -3.25%
- 25億811万
- 2013年9月30日 -3.16%
- 24億2892万
- 2016年9月30日 -9.96%
- 21億8712万
- 2017年9月30日 +3.82%
- 22億7073万
- 2018年9月30日 -2.96%
- 22億344万
- 2019年9月30日 -3.42%
- 21億2814万
- 2020年9月30日 -3.4%
- 20億5571万
- 2021年9月30日 -4.23%
- 19億6866万
- 2022年9月30日 +34.31%
- 26億4413万
- 2023年9月30日 +1.08%
- 26億7256万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注) 1 減価償却費の調整額は、主に報告セグメントに帰属しない建物及び構築物、車両運搬具、工具、器具及び備品、ソフトウェアに係る減価償却費です。2023/12/22 14:25
2 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主に報告セグメントに帰属しない建物及び構築物、車両運搬具、工具、器具及び備品、ソフトウェアです。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 定率法2023/12/22 14:25
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。 - #3 固定資産処分損に関する注記(連結)
- ※6 固定資産処分損の内容は、次のとおりです。2023/12/22 14:25
前連結会計年度(自 2021年10月1日至 2022年9月30日) 当連結会計年度(自 2022年10月1日至 2023年9月30日) 建物及び構築物 - 3,286 千円 工具、器具及び備品 1,412 千円 1,532 千円 - #4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- 記帳額は次のとおりです。2023/12/22 14:25
前連結会計年度(2022年9月30日) 当連結会計年度(2023年9月30日) 建物及び構築物 3,020 千円 3,020 千円 建設仮勘定 - 7,199,714 千円 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)建物の当期増加額のうち、1,063,669千円はR&Dセンター(所在地:東京都江東区)の改修工事によるものです。建物の当期減少額のうち、966,877千円は再開発事業に伴う権利変換によるものです。工具、器具及び備品の当期増加額のうち、414,797千円は宣伝用機器の取得によるものです。土地の当期減少額のうち、4,712,955千円は再開発事業に伴う権利変換によるものです。建設仮勘定の当期増加額のうち、12,881,010千円は再開発事業に伴う本社建物・構築物・土地の権利変換によるものです。建設仮勘定の当期減少額のうち、7,199,714千円は再開発事業に伴う本社建物・構築物・土地の権利変換に伴う圧縮記帳によるものです。ソフトウェアの当期増加額のうち、528,023千円は自社製品完成によるソフトウェア仮勘定からの振替えによるものです。ソフトウェア仮勘定の当期増加額のうち、204,369千円は自社製品の開発によるものです。2023/12/22 14:25
- #6 追加情報、財務諸表(連結)
- 5.当該事象の損益への影響2023/12/22 14:25
土地代金及び移転補償金については、対象の土地簿価並びに土地の引き渡しのために解体する建物等簿価及び解体撤去費用等を控除した額を、引き渡しが完了する2024年9月期事業年度において特別利益としてする見込みです。なお、代替資産の取得と、当該代替資産の圧縮記帳による特別損失(固定資産圧縮損等)の計上を検討しております。これを実施した場合、特別利益と特別損失が同時に計上されることにより、損益に与える影響は限定的になる見込みです。 - #7 追加情報、連結財務諸表(連結)
- 5.当該事象の損益への影響2023/12/22 14:25
土地代金及び移転補償金については、対象の土地簿価並びに土地の引き渡しのために解体する建物等簿価及び解体撤去費用等を控除した額を、引き渡しが完了する2024年9月期連結会計年度において特別利益として計上する見込みです。なお、代替資産の取得と、当該代替資産の圧縮記帳による特別損失(固定資産圧縮損等)の計上を検討しております。これを実施した場合、特別利益と特別損失が同時に計上されることにより、損益に与える影響は限定的になる見込みです。