東陽テクニカ(8151)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年9月30日
- 28億9336万
- 2009年9月30日 -3.07%
- 28億453万
- 2010年9月30日 -3.84%
- 26億9684万
- 2011年9月30日 -3.87%
- 25億9243万
- 2012年9月30日 -3.25%
- 25億811万
- 2013年9月30日 -3.16%
- 24億2892万
- 2016年9月30日 -9.96%
- 21億8712万
- 2017年9月30日 +3.82%
- 22億7073万
- 2018年9月30日 -2.96%
- 22億344万
- 2019年9月30日 -3.42%
- 21億2814万
- 2020年9月30日 -3.4%
- 20億5571万
- 2021年9月30日 -4.23%
- 19億6866万
- 2022年9月30日 +34.31%
- 26億4413万
- 2023年9月30日 +1.08%
- 26億7256万
- 2024年9月30日 -80.29%
- 5億2679万
- 2025年9月30日 +7.71%
- 5億6742万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注) 1 減価償却費の調整額は、主に報告セグメントに帰属しない建物及び構築物、車両運搬具、工具、器具及び備品、ソフトウェアに係る減価償却費です。2025/12/18 9:00
2 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主に報告セグメントに帰属しない土地、建物及び構築物、車両運搬具、工具、器具及び備品、ソフトウェアです。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 定率法2025/12/18 9:00
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。 - #3 固定資産処分損に関する注記(連結)
- ※6 固定資産処分損の内容は、次のとおりです。2025/12/18 9:00
前連結会計年度(自 2023年10月1日至 2024年9月30日) 当連結会計年度(自 2024年10月1日至 2025年9月30日) 建物及び構築物 16,307千円 0千円 工具、器具及び備品 15,343千円 4,532千円 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- ※5 固定資産売却益の内容は、次のとおりです。2025/12/18 9:00
前連結会計年度(自 2023年10月1日至 2024年9月30日) 当連結会計年度(自 2024年10月1日至 2025年9月30日) 工具、器具及び備品 108,186千円 19,552千円 土地収用依頼に係る土地、建物売却 3,400,997千円 - 計 3,509,184千円 19,552千円 - #5 固定資産権利変換益及び権利変換に伴う固定資産圧縮額に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2023年10月1日 至 2024年9月30日)2025/12/18 9:00
前連結会計年度において、東京都中央区の土地収用依頼につき、固定資産売却益3,400,997千円を計上しております。なお、上記の収用に伴い、東京都江東区に所有するR&Dセンターの土地・建物につき、固定資産圧縮損3,241,737千円を計上しております。
当連結会計年度(自 2024年10月1日 至 2025年9月30日) - #6 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※3 国庫補助金の受入及び再開発事業に伴う権利変換及び土地収用により、有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額は次のとおりです。2025/12/18 9:00
前連結会計年度(2024年9月30日) 当連結会計年度(2025年9月30日) 建物及び構築物 1,367,023千円 1,367,023千円 土地 1,877,733千円 1,877,733千円 - #7 減損損失に関する注記(連結)
- 2025/12/18 9:00
当社グループは、原則として、部門別管理会計区分を減損損失を把握するグルーピングの単位としております。用途 場所 種類 減損損失計上額 事業用資産 神奈川県厚木市 建物、土地 304,210
当該資産につきましては、使用方法の変更に伴い、投資額の回収が見込めなくなったことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。