8151 東陽テクニカ

8151
2024/07/22
時価
412億円
PER 予
14.18倍
2010年以降
10.83-55.49倍
(2010-2023年)
PBR
1.18倍
2010年以降
0.56-1.36倍
(2010-2023年)
配当 予
3.92%
ROE 予
8.31%
ROA 予
5.49%
資料
Link
CSV,JSON

減価償却費 - EMC測定機器事業

【期間】
  • 通期

連結

2013年9月30日
4152万
2014年9月30日 -25.35%
3099万
2015年9月30日 +7.44%
3330万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(単位:千円)
報告セグメント
情報通信/情報セキュリティ機械制御/振動騒音物性/エネルギーEMC/大型アンテナ
その他の項目
減価償却費404,733104,992115,530161,420
持分法適用会社への投資額---61,881
(単位:千円)
報告セグメント合計
海洋/特機ソフトウェア開発支援ライフサイエンス
その他の項目
減価償却費42,95021,58014,211865,420
持分法適用会社への投資額---61,881
当連結会計年度(自 2022年10月1日 至 2023年9月30日)
2023/12/22 14:25
#2 主要な販売費及び一般管理費
※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりです。
前事業年度(自 2021年10月1日至 2022年9月30日)当事業年度(自 2022年10月1日至 2023年9月30日)
福利厚生費661,018千円721,176千円
減価償却費584,938千円478,351千円
貸倒引当金繰入額△86千円△119,547千円
おおよその割合
2023/12/22 14:25
#3 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
(注) 1 減価償却費の調整額は、主に報告セグメントに帰属しない建物及び構築物、車両運搬具、工具、器具及び備品、ソフトウェアに係る減価償却費です。
2 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主に報告セグメントに帰属しない建物及び構築物、車両運搬具、工具、器具及び備品、ソフトウェアです。
2023/12/22 14:25
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
(ⅱ) 売上原価、販売費及び一般管理費
売上原価は、166億3千1百万円(前連結会計年度比11.4%増)、売上総利益は115億4千1百万円(同0.2%減)となりました。販売費及び一般管理費は、従業員給与賞与の増加、退職給付費用の増加、旅費交通費の増加、諸手数料の増加、福利厚生費の増加、備消耗品費の増加、及び減価償却費の減少等に伴い100億6千9百万円(同9.1%増)となりました。
(ⅲ) 営業外損益
2023/12/22 14:25