- 8151
- 2026/09/02
- 時価
- 493億円
- PER 予
- 15.73倍
- 2010年以降
- 10.83-55.49倍
（2010-2025年） - PBR
- 1.41倍
- 2010年以降
- 0.56-1.36倍
（2010-2025年） - 配当 予
- 3.7%
- ROE 予
- 8.95%
- ROA 予
- 6.2%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
東陽テクニカ（8151）の純資産の推移 - 第三四半期
連結
- 2014年6月30日
- 315億1100万
- 2015年6月30日 -1.5%
- 310億3700万
- 2016年6月30日 -7.06%
- 288億4600万
- 2017年6月30日 +2.49%
- 295億6400万
- 2018年6月30日 +1.63%
- 300億4600万
- 2019年6月30日 -1.75%
- 295億2100万
- 2020年6月30日 +1.61%
- 299億9700万
- 2021年6月30日 +2.23%
- 306億6700万
- 2022年6月30日 -3.92%
- 294億6600万
- 2023年6月30日 -5.5%
- 278億4500万
- 2024年6月30日 +6.54%
- 296億6700万
- 2025年6月30日 -7.88%
- 273億3000万
- 2026年6月30日 +6.7%
- 291億6100万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 負債は、前連結会計年度末に比べ8億9千2百万円減少し、113億2百万円となりました。主な増加要因は、流動負債のその他の増加4億3千9百万円です。一方、主な減少要因は、契約負債の減少4億6千6百万円、賞与引当金の減少4億2百万円、支払手形及び買掛金の減少3億7千7百万円です。2023/08/10 13:05
純資産は、前連結会計年度末に比べ15億5千2百万円減少し、278億4千5百万円となりました。主な増加要因は、その他有価証券評価差額金の増加1億3千5百万円です。一方、主な減少要因は、自己株式の増加14億5千1百万円、利益剰余金の減少2億3千9百万円です。
(3) 事業上及び財務上の対処すべき課題
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
