東陽テクニカ（8151）の支払手形及び買掛金の推移 - 四半期

【期間】

連結

2008年9月30日: 22億3326万
2009年9月30日 -37.89%: 13億8718万
2010年9月30日 +0.65%: 13億9625万
2010年12月31日 -3.86%: 13億4232万
2011年3月31日 +37.51%: 18億4585万
2011年6月30日 -28.92%: 13億1201万
2011年9月30日 +0.85%: 13億2320万
2011年12月31日 +2.44%: 13億5542万
2012年3月31日 +76.4%: 23億9097万
2012年6月30日 -45.35%: 13億672万
2012年9月30日 +18.8%: 15億5241万
2012年12月31日 -18.76%: 12億6122万
2013年3月31日 +70.06%: 21億4479万
2013年6月30日 -31.62%: 14億6666万
2013年9月30日 +23.11%: 18億558万
2013年12月31日 +15.95%: 20億9365万
2014年3月31日 +49.72%: 31億3464万
2014年6月30日 -41.68%: 18億2824万
2014年9月30日 -15.72%: 15億4081万
2014年12月31日 +35.21%: 20億8334万
2015年3月31日 +33.28%: 27億7671万
2015年6月30日 -44.47%: 15億4184万
2015年9月30日 +32.88%: 20億4873万
2015年12月31日 +8.79%: 22億2890万
2016年3月31日 +5.83%: 23億5874万
2016年6月30日 -38.54%: 14億4959万
2016年9月30日 +1.58%: 14億7257万
2016年12月31日 +2.58%: 15億1062万
2017年3月31日 +79.49%: 27億1135万
2017年6月30日 -45.45%: 14億7910万
2017年9月30日 +17.55%: 17億3865万
2017年12月31日 -13.88%: 14億9725万
2018年3月31日 +63.91%: 24億5411万
2018年6月30日 -50.72%: 12億937万
2018年9月30日 +10.01%: 13億3046万
2018年12月31日 +11.38%: 14億8189万
2019年3月31日 +73.62%: 25億7293万
2019年6月30日 -40.82%: 15億2255万
2019年9月30日 -8.41%: 13億9447万
2019年12月31日 -21.99%: 10億8787万
2020年3月31日 +65.63%: 18億182万
2020年6月30日 -24.28%: 13億6427万
2020年9月30日 -8.62%: 12億4673万
2020年12月31日 +3.56%: 12億9116万
2021年3月31日 +39.49%: 18億103万
2021年6月30日 -3.72%: 17億3403万
2021年9月30日 -21.4%: 13億6297万
2021年12月31日 +4.26%: 14億2098万
2022年3月31日 +15.18%: 16億3671万
2022年6月30日 -15.44%: 13億8395万
2022年9月30日 +27.8%: 17億6875万
2022年12月31日 -14.59%: 15億1061万
2023年3月31日 +34.9%: 20億3783万
2023年6月30日 -31.71%: 13億9173万
2023年9月30日 +19.72%: 16億6612万
2023年12月31日 +9.07%: 18億1731万
2024年3月31日 +59.7%: 29億225万
2024年6月30日 -40.45%: 17億2829万
2024年9月30日 -2.6%: 16億8333万
2024年12月31日 +58.39%: 26億6623万
2025年3月31日 -6.35%: 24億9683万
2025年6月30日 -22.06%: 19億4598万
2025年9月30日 -10.37%: 17億4417万
2025年12月31日 +43.63%: 25億509万
2026年3月31日 +11.59%: 27億9540万

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 当第3四半期連結会計期間末における総資産は、前連結会計年度末に比べ24億4千5百万円減少し、391億4千7百万円となりました。主な増加要因は、商品及び製品の増加10億2千3百万円です。一方、主な減少要因は、投資有価証券の減少12億8千4百万円、受取手形、売掛金及び契約資産の減少11億1千万円、有価証券の減少10億1千9百万円です。
負債は、前連結会計年度末に比べ8億9千2百万円減少し、113億2百万円となりました。主な増加要因は、流動負債のその他の増加4億3千9百万円です。一方、主な減少要因は、契約負債の減少4億6千6百万円、賞与引当金の減少4億2百万円、支払手形及び買掛金の減少3億7千7百万円です。
純資産は、前連結会計年度末に比べ15億5千2百万円減少し、278億4千5百万円となりました。主な増加要因は、その他有価証券評価差額金の増加1億3千5百万円です。一方、主な減少要因は、自己株式の増加14億5千1百万円、利益剰余金の減少2億3千9百万円です。
2023/08/10 13:05