8151 東陽テクニカ

8151
2026/06/11
時価
520億円
PER 予
16.58倍
2010年以降
10.83-55.49倍
(2010-2025年)
PBR
1.45倍
2010年以降
0.56-1.36倍
(2010-2025年)
配当 予
3.51%
ROE 予
8.76%
ROA 予
5.65%
資料
Link
CSV,JSON

東陽テクニカ(8151)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - ソフトウェア開発支援の推移 - 通期

【期間】

連結

2024年9月30日
4億625万
2025年9月30日 -13.88%
3億4987万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
当社グループの報告セグメントは、当社グループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものです。当社グループは、各種計測ソリューションの国内外への提供、自社オリジナル製品・ソリューションの開発、これに付帯関連するサポート・保守・修理・校正を主たる業務としており、事業ごとに戦略を立案し、事業活動を展開しております。
したがって、当社グループの構成単位は技術分野別セグメントから構成されており、技術の種類・性質の類似性により「先進モビリティ」、「脱炭素/エネルギー」、「情報通信/情報セキュリティ」、「EMC/大型アンテナ」、「海洋/防衛」、「ソフトウェア開発支援」、「その他」の7つを報告セグメントとしております。
(2) 各報告セグメントに属する製品及びサービス
2025/12/18 9:00
#2 主要な設備の状況
※5 海洋/防衛
※6 ソフトウェア開発支援
※7 その他
2025/12/18 9:00
#3 事業の内容
(主な関係会社) 当社
(ソフトウェア開発支援)
ソフトウェア開発におけるライフサイクル全般を支援し、品質や生産性の向上に貢献する製品とサービスを提供しています。さらに、世界で進むデジタルトランスフォーメーション(DX)に対応し、その安全・安心の実現のために、ソフトウェアの開発現場に求められる最新のセキュリティソリューションを提供しています。
2025/12/18 9:00
#4 会計方針に関する事項(連結)
ステップ5:履行義務の充足による収益の認識
当社グループは、「先進モビリティ」、「脱炭素/エネルギー」、「情報通信/情報セキュリティ」、「EMC/大型アンテナ」、「海洋/防衛」、「ソフトウェア開発支援」、「その他」に係る商品及び製品の販売、保守、サービス等に係る事業を国内外にわたって営んでおります。これらの事業のうち、商品及び製品の販売については検収時点で顧客が当該商品や製品に対する支配を獲得し、履行義務が充足されると判断していることから、当該商品や製品の検収時点で収益を認識しております。また、保守、サービス等の役務提供取引につきましては、一定の期間にわたり、顧客に約束したサービスの移転が行われ、当社グループが履行義務を充足することから、その進捗度に応じて収益を認識しています。
取引の対価は、履行義務を充足してから概ね1年以内に受領しており、重大な金融要素は含んでおりません。
2025/12/18 9:00
#5 従業員の状況(連結)
(1) 連結会社の状況
2025年9月30日現在
海洋/防衛32
ソフトウェア開発支援22
その他52
(注) 1 従業員数は就業人員数です。
2 全社(共通)として記載されている従業員数は、管理部門に所属しているものです。
2025/12/18 9:00
#6 研究開発活動
該当事項はありません。
(6) ソフトウェア開発支援
該当事項はありません。
2025/12/18 9:00
#7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
この結果、売上高は27億6百万円(前連結会計年度比19.7%増)、セグメント利益は2億5千1百万円(前連結会計年度比45.4%減)となりました。
(ソフトウェア開発支援)
ソフトウェア開発支援事業におきましては、ゲーム関連企業向けや車載関連企業向けが堅調に推移し、売上高は増加しました。一方、英国ポンド高の影響による仕入れコスト増や新規事業拡大のための増員による販管費増などにより、セグメント利益は減少しました。
2025/12/18 9:00
#8 設備投資等の概要
なお、重要な設備の除却または売却はありません。
(6) ソフトウェア開発支援
当連結会計年度の主な設備投資は、宣伝用機器、開発支援用測定機器、ソフトウェア等の購入を中心とする総額3,097千円の投資を実施しました。
2025/12/18 9:00
#9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
ステップ5:履行義務の充足による収益の認識
当社は、「先進モビリティ」、「脱炭素/エネルギー」、「情報通信/情報セキュリティ」、「EMC/大型アンテナ」、「海洋/防衛」、「ソフトウェア開発支援」、「その他」に係る商品の販売、保守、サービス等に係る事業を国内外にわたって営んでおります。これらの事業のうち、商品の販売については検収時点で顧客が当該商品に対する支配を獲得し、履行義務が充足されると判断していることから、当該商品の検収時点で収益を認識しております。また、保守、サービス等の役務提供取引につきましては、一定の期間にわたり、顧客に約束したサービスの移転が行われ、当社が履行義務を充足することから、その進捗度に応じて収益を認識しています。
取引の対価は、履行義務を充足してから概ね1年以内に受領しており、重大な金融要素は含んでおりません。
2025/12/18 9:00

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