東陽テクニカ（8151）のソフトウェア仮勘定の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2015年9月30日: 2億6770万
2016年3月31日 +64.69%: 4億4089万
2016年6月30日 +18.13%: 5億2083万
2016年9月30日 +10.61%: 5億7608万
2016年12月31日 +19.48%: 6億8831万
2017年3月31日 +16.97%: 8億508万
2017年6月30日 +0.82%: 8億1170万
2017年9月30日 +12.52%: 9億1334万
2017年12月31日 -74.56%: 2億3237万
2018年3月31日 -81.55%: 4286万
2018年6月30日 +148.97%: 1億672万
2018年9月30日 +51.72%: 1億6191万
2018年12月31日 +35.66%: 2億1965万
2019年3月31日 -77.45%: 4954万
2019年6月30日 +145.8%: 1億2177万
2019年9月30日 -42.94%: 6948万
2019年12月31日 +74.4%: 1億2118万
2020年3月31日 -56.83%: 5232万
2020年6月30日 +60.39%: 8391万
2020年9月30日 +79.85%: 1億5092万
2020年12月31日 +11.92%: 1億6891万
2021年3月31日 -62.96%: 6255万
2021年6月30日 +158.85%: 1億6193万
2021年9月30日 +19.36%: 1億9328万
2021年12月31日 +14.95%: 2億2217万
2022年3月31日 -72.69%: 6068万
2022年6月30日 +105.48%: 1億2469万
2022年9月30日 +74.76%: 2億1791万
2022年12月31日 -14.32%: 1億8670万
2023年3月31日 +91.56%: 3億5765万
2023年6月30日 -43.78%: 2億106万
2023年9月30日 -5.58%: 1億8984万
2023年12月31日 -94.49%: 1046万
2024年3月31日 +845.63%: 9898万
2024年6月30日 +87.39%: 1億8549万
2024年9月30日 -87.72%: 2277万
2024年12月31日 +501.25%: 1億3694万
2025年3月31日 -8.37%: 1億2548万
2025年6月30日 -73.37%: 3341万
2025年9月30日 +194.33%: 9834万
2025年12月31日 -16.07%: 8254万

個別

2015年9月30日: 2億6770万
2016年9月30日 +115.19%: 5億7608万
2017年9月30日 +58.54%: 9億1334万
2018年9月30日 -81.87%: 1億6556万
2019年9月30日 -57.72%: 6999万
2020年9月30日 +118.59%: 1億5299万
2021年9月30日 +29.13%: 1億9756万
2022年9月30日 +13.55%: 2億2432万
2023年9月30日 -11.3%: 1億9898万
2024年9月30日 -88.55%: 2277万
2025年9月30日 +205.43%: 6956万

有報情報

#1 主要な設備の状況: (注) 1 ソフトウェアにはソフトウェア仮勘定の帳簿価額が含まれております。
2 帳簿価額のうち「その他」は建設仮勘定の金額であり、主に再開発事業に伴う本社建物・構築物・土地の権利変換によるものです。
2025/12/18 9:00
#2 有形固定資産等明細表（連結）: (注) 工具、器具及び備品の当期増加額のうち、169,594千円は宣伝用機器の取得によるものです。
ソフトウェアの当期増加額のうち、177,608千円は自社製品完成によるソフトウェア仮勘定からの振替えに
よるものです。ソフトウェア仮勘定の当期増加額のうち、234,509千円は自社製品の開発によるものです。
2025/12/18 9:00
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: (固定資産)
当連結会計年度末の固定資産は、204億4千6百万円(前連結会計年度末は207億1千万円)となり、2億6千4百万円減少しました。これはソフトウェア仮勘定の増加(2千2百万円から9千8百万円へ7千5百万円増)、及び工具、器具及び備品(純額)の減少(9億5千4百万円から8億1千2百万円へ1億4千1百万円減)、ソフトウェアの減少(8億5千8百万円から7億1千7百万円へ1億4千万円減)、のれんの減少(15億6千1百万円から14億8千2百万円へ7千8百万円減)が主な要因です。
(流動負債)
2025/12/18 9:00