純資産
連結
- 2019年3月31日
- 124億9717万
- 2020年3月31日 -1.08%
- 123億6234万
- 2021年3月31日 +2.35%
- 126億5307万
個別
- 2019年3月31日
- 110億3314万
- 2020年3月31日 -3.56%
- 106億4019万
- 2021年3月31日 +1.42%
- 107億9087万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 価証券
その他有価証券
時価のあるもの
期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
時価のないもの
移動平均法による原価法を採用しております。
②デリバティブ
時価法を採用しております。
③たな卸資産
主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2021/06/25 13:02 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度において、売上高営業利益率及び総資産経常利益率は前連結会計年度を上回りましたが、達成目標には至らず、自己資本比率及び海外地域売上比率は、達成目標及び前連結会計年度を上回りました。2021/06/25 13:02
売上高営業利益率及び総資産経常利益率は、主に、当社グループの主力製品である自動車・家電部品業界向け電気絶縁用樹脂製品の当第2四半期以降の堅調な需要により、事業所の稼働率を高めたことで、前連結会計年度と比較して利益水準を改善させる要因となったものの、達成目標には至りませんでした。他方で、自己資本比率の上昇は、厳しい経営環境下で各種コスト低減等の諸施策に取り組み、利益の確保に努めたことで、利益剰余金の増加による純資産額が増加したことによるものであります。また、海外地域売上比率は、国内の仕入販売が減少した一方で、海外向け売上高が前連結会計年度並に推移したことにより、割合が高まったことによるものであります。
次年度以降は、引き続き、高機能材料事業における製品の販売を伸長させるとともに、新たな用途展開による製品販売の拡充を推進することで、事業所の稼働率を高め、更なるコスト低減に取り組むことにより、当社グループ全体の収益基盤を確立させ、恒常的な目標達成に向け努めてまいります。 - #3 資産除去債務明細表、連結財務諸表(連結)
- 【資産除去債務明細表】2021/06/25 13:02
当連結会計年度期首及び当連結会計年度末における資産除去債務の金額が、当連結会計年度期首及び当連結会計年度末における負債及び純資産の合計額の100分の1以下であるため、連結財務諸表規則第92条の2の規定により記載を省略しております。 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ③未認識数理計算上の差異の会計処理方法2021/06/25 13:02
未認識数理計算上の差異については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(5)重要な外貨建の資産又は負債の本邦通貨への換算の基準 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- ・時価のあるもの2021/06/25 13:02
期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
・時価のないもの - #6 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2021/06/25 13:02
(注)1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。前連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 当連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 1株当たり純資産額 6,372.01円 6,522.14円 1株当たり当期純利益 90.62円 140.79円
2.1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。