職給付に係る会計処理
退職給付に係る未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用の未処理額の会計処理の方法は、連結財務諸表におけるこれらの会計処理の方法と異なっております。
(2)消費税等の会計処理
税抜処理によっております。
(3)連結納税制度の適用
連結納税制度を適用しております。
(4)連結納税制度からグループ通算制度への移行に係る税効果会計の適用
当社は、2020年3月27日に成立した「所得税法等の一部を改正する法律」(令和2年法律第8号)において創設されたグループ通算制度への移行およびグループ通算制度への移行にあわせて単体納税制度の見直しが行われた項目については、「連結納税制度からグループ通算制度への移行に係る税効果会計の適用に関する取扱い」(実務対応報告第39号 2020年3月31日)第3項の取扱いにより、「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2018年2月16日)第44項の定めを適用せず、繰延税金資産および繰延税金負債の額について、改正前の税法の規定に基づいております。2022/06/09 15:10

#2 その他連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

費税等の会計処理
税抜処理によっております。
②連結納税制度の適用
連結納税制度を適用しております。
③連結納税制度からグループ通算制度への移行に係る税効果会計の適用
当社および一部の国内連結子会社は、2020年3月27日に成立した「所得税法等の一部を改正する法律」(令和2年法律第8号)において創設されたグループ通算制度への移行及びグループ通算制度への移行にあわせて単体納税制度の見直しが行われた項目については、「連結納税制度からグループ通算制度への移行に係る税効果会計の適用に関する取扱い」(実務対応報告第39号 2020年3月31日)第3項の取扱いにより、「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2018年2月16日)第44項の定めを適用せず、繰延税金資産及び繰延税金負債の額について、改正前の税法の規定に基づいております。2022/06/09 15:10

#3 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

当社グループの報告セグメントは、当社グループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。当社は、関係会社を製品・サービス別に分類し、取り扱う製品・サービスについて国内及び海外の包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。したがって、当社及び関係会社は製品・サービス別のセグメントから構成されており、「電子部品事業」、「情報機器事業」、「ソフトウェア事業」、「その他事業」の4つを報告セグメントとしております。「電子部品事業」におきましては、半導体・一般電子部品・EMSなどの開発・製造・販売などを行っております。「情報機器事業」におきましては、パソコン、PC周辺機器、各種家電、写真・映像関連商品およびオリジナルブランド商品などの販売などを行っております。「ソフトウェア事業」におきましては、CG映像制作、アミューズメント関連商品の企画・開発などを行っております。「その他事業」におきましては、エレクトロニクス機器の修理・サポート、アミューズメント機器の製造・販売、スポーツ用品の販売などを行っております。
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。

2022/06/09 15:10

#4 セグメント表の脚注（連結）

(単位:百万円)

	前連結会計年度	当連結会計年度
セグメント間取引消去額	△14,111	△12,507
全社資産(注)	2,102	2,004
合計	△12,008	△10,503

(注)全社資産は、主に当社での余資運用資金(現金および有価証券等)であります。
(3)減価償却費

2022/06/09 15:10

#5 ヘッジ会計の方法

ッジ手段とヘッジ対象
外貨建資産、負債および外貨建予定取引の為替変動リスクに対するヘッジとして為替予約取引およびNDF取引を行っております。また、長期借入金に係る支払利息に対して金利スワップ取引を行っております。2022/06/09 15:10

#6 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

所有権移転外ファイナンス・リース取引
① リース資産の内容
主として店舗設備などであります。

2022/06/09 15:10

#7 主な資産及び負債の内容（連結）

主な資産及び負債の内容】
連結財務諸表を作成しているため、記載を省略しております。2022/06/09 15:10

#8 事業等のリスク

(2)為替レートの変動
当社グループの事業には海外における商品の販売、製造が含まれております。各地域における売上、費用、資産を含む現地通貨建ての項目は、連結財務諸表上円換算されております。換算時の為替レートにより、これらの項目は現地通貨における価値が変わらなかったとしても、為替相場の変動により円換算後の数値が影響を受ける可能性があります。
当社グループは、外国為替相場の変動リスクを軽減するため、先物為替予約等による通貨ヘッジ取引を行い、米ドル、ユーロ、英ポンド、中国元および円を含む主要通貨間の為替レートの変動による影響を最小限に止める努力をしておりますが、為替予約のタイミングや急激な為替変動は、当社グループの業績および財務状況に影響を及ぼす可能性があります。

2022/06/09 15:10

#9 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）

IFRS第16号「リース」
国際財務報告基準を適用している子会社は、当連結会計年度の期首より、国際財務報告基準第16号「リース」(以下、「IFRS第16号」)を適用しております。これにより、借手のリース取引については、原則すべてのリースについて使用権資産およびリース債務を認識するとともに、使用権資産の減価償却とリース債務に係る支払利息を計上しております。
IFRS第16号の適用については、経過的な取扱いに従って、リース債務は、適用開始日現在の借手の追加借入利子率を用いて割り引いた現在価値で測定しており、使用権資産はリース債務と同額を計上する方法を採用しております。

2022/06/09 15:10

#10 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については定額法)を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 3年～50年
工具、器具及び備品 2年～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は自社利用のソフトウェア5年であります。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2022/06/09 15:10

#11 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。

2022/06/09 15:10

#12 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)	当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)
工具、器具及び備品	1	7
その他(無形固定資産)	-	1
計	16	12

2022/06/09 15:10

#13 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）

告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2022/06/09 15:10

#14 外貨建の資産及び負債の本邦通貨への換算基準

貨建の資産および負債の本邦通貨への換算基準
外貨建債権債務は、期末日の直物為替相場により円貨に換算し、換算差額は損益として処理しております。2022/06/09 15:10

#15 引当金の計上基準

倒引当金
債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。
(2)投資損失引当金
関係会社への投資に対し将来発生の見込まれる損失に備えるため、営業成績不振の子会社等の財政状態および経営成績を勘案して必要額を計上しております。
(3)役員賞与引当金
当社は役員に対して支給する賞与の支出に充てるため、支給見込額に基づき当事業年度に見合う分を計上しております。
(4)退職給付引当金
従業員の退職給付に備えるため、期末日における退職給付債務および年金資産の見込額に基づき計上しております。過去勤務費用については、その発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(10年)による定額法により費用処理しております。数理計算上の差異については、その発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(10年)による定額法により、翌事業年度から費用処理することとしております。2022/06/09 15:10

#16 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）

(2)有形固定資産
(単位:百万円)

2022/06/09 15:10

#17 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】
(単位:百万円)

2022/06/09 15:10

#18 未適用の会計基準等、連結財務諸表（連結）

・「時価の算定に関する会計基準」(企業会計基準第30号 2019年7月4日企業会計基準委員会)
・「棚卸資産の評価に関する会計基準」(企業会計基準第9号 2019年7月4日企業会計基準委員会)
・「金融商品に関する会計基準」(企業会計基準第10号 2019年7月4日企業会計基準委員会)

2022/06/09 15:10

#19 税効果会計関係、財務諸表（連結）

(税効果会計関係)
1. 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(2019年3月31日)	当事業年度(2020年3月31日)
繰延税金資産
投資損失引当金	203百万円	335百万円
繰延税金負債合計	△643	△387
繰延税金資産の純額	163	739

2. 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳

2022/06/09 15:10

#20 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

(税効果会計関係)
1. 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前連結会計年度(2019年3月31日)	当連結会計年度(2020年3月31日)
繰延税金資産
投資有価証券評価損	514百万円	750百万円
減損損失	181	256
清算予定子会社に対する繰延税金資産	-	105
その他	1,473	1,748
繰延税金負債合計	△2,988	△2,780
繰延税金資産の純額	△7	205

(注)1.前連結会計年度に比べ評価性引当額は996百万円増加いたしました。主な要因は、税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額の増加になります。

2022/06/09 15:10

#21 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

(営業活動によるキャッシュ・フロー)
営業活動によるキャッシュ・フローは、224億6百万円の収入(前年同期は15億47百万円の支出)となりました。これは主に、税金等調整前当期純利益の計上および売上債権とたな卸資産の減少によるものであります。
(投資活動によるキャッシュ・フロー)

2022/06/09 15:10

#22 資産の評価基準及び評価方法

資産の評価基準および評価方法
(1)有価証券の評価基準および評価方法
①売買目的有価証券
時価法(売却原価は移動平均法により算定)によっております。
②子会社株式および関連会社株式
移動平均法による原価法によっております。
③その他有価証券
時価のあるもの
決算期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
時価のないもの
移動平均法による原価法によっております。
なお、投資事業組合等への出資持分(金融商品取引法第2条第2項により有価証券とみなされるもの)については、組合契約に規定される決算報告日に応じて入手可能な最近の決算書を基礎とし、持分相当額を純額で取り込む方法によっております。
(2)デリバティブ等の評価基準および評価方法
デリバティブ
時価法によっております。
(3)たな卸資産の評価基準及び評価方法
通常の販売目的で保有するたな卸資産については主として個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)および移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)によっております。2022/06/09 15:10

#23 資産除去債務明細表、連結財務諸表（連結）

【資産除去債務明細表】
当連結会計年度期首及び当連結会計年度末における資産除去債務の金額が、当連結会計年度期首及び当該連結会計年度末における負債及び純資産の合計額の100分の1以下であるため、連結財務諸表規則第92条の2の規定により記載を省略しております。

2022/06/09 15:10

#24 退職給付に係る会計処理の方法（連結）

職給付に係る会計処理の方法
退職給付に係る負債は、従業員の退職給付に備えるため、当連結会計年度末における見込み額に基づき、退職給付債務から年金資産の額を控除した額を計上しております。退職給付債務の算定にあたり、退職給付見込額を当連結会計年度末までの期間に帰属させる方法については、給付算定式基準によっております。過去勤務費用については、その発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(10年)による定額法により費用処理しております。数理計算上の差異については、各連結会計年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(主として10年)による定額法により按分した額を、それぞれ発生の翌連結会計年度から費用処理しております。未認識数理計算上の差異および未認識過去勤務費用については、税効果を考慮の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。2022/06/09 15:10

#25 退職給付関係、連結財務諸表（連結）

(2)年金資産の期首残高と期末残高の調整表(簡便法を適用した制度を除く)

	前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)	当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)
年金資産の期首残高	3,868百万円	5,918百万円
新規連結にともなう増加額	1,733	-
その他	△6	41
年金資産の期末残高	5,918	6,274

(3)簡便法を適用した制度の、退職給付に係る負債の期首残高と期末残高の調整表

2022/06/09 15:10

#26 連結損益及び包括利益計算書（連結）

②【連結損益及び包括利益計算書】

		(単位:百万円)
特別利益
固定資産売却益	※3 17	※3 61
投資有価証券売却益	215	135
特別損失
固定資産除却損	※4 16	※4 12
投資有価証券売却損	2	57

2022/06/09 15:10

#27 連結財務諸表の作成の基礎となった連結会社の財務諸表の作成に当たって採用した重要な外貨建の資産又は負債の本邦通貨への換算の基準（連結）

要な外貨建の資産または負債の本邦通貨への換算の基準
外貨建金銭債権債務は、連結決算日の直物為替相場により円貨に換算し、換算差額は損益として処理しております。なお、海外子会社等の資産および負債は、連結決算日の直物為替相場により円貨に換算し、収益および費用は期中平均相場により円貨に換算し、換算差額は純資産の部における為替換算調整勘定および非支配株主持分に含めております。2022/06/09 15:10

#28 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

4.会計方針に関する事項
(1)重要な資産の評価基準及び評価方法
①有価証券の評価基準および評価方法

2022/06/09 15:10

#29 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(重要な会計方針)
1.資産の評価基準および評価方法
(1)有価証券の評価基準および評価方法

2022/06/09 15:10

#30 重要な後発事象、連結財務諸表（連結）

当社は、2019年12月9日開催の取締役会において、株式会社シティインデックスイレブンス(以下、「CI11」)との間で、株式会社エクセル(以下、「エクセル」)の発行済株式についての株式譲渡契約を締結することを決議し、同日付で同契約を締結いたしました。当該契約に基づくエクセルの株式取得(以下、「本株式取得」)は、2020年4月1日に実施され、同日より当社の完全子会社となりました。
なお、当社、エクセルおよびCI11の親会社である株式会社オフィスサポートとCI11との間において2019年12月9日付けで締結した統合契約書に基づき、①CI11が金銭対価の株式交換によりエクセルを完全子会社化した後、②エクセルの保有する一部資産を配当財産としてCI11に対して現物配当を行ったうえで、本株式取得が実行されました。
1.本経営統合および株式の取得の理由

2022/06/09 15:10

#31 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社および一部の国内連結子会社は定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)、その他の連結子会社は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2年～50年
機械装置及び運搬具 2年～12年
工具、器具及び備品 2年～20年
②無形固定資産(リース資産を除く)
当社および国内連結子会社は定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりです。
自社利用ソフトウェア 5年
販売用ソフトウェア 3年
③リース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。2022/06/09 15:10

#32 重要な資産の評価基準及び評価方法（連結）

価証券の評価基準および評価方法
売買目的有価証券
時価法(売却原価は移動平均法により算定)によっております。
その他有価証券
時価のあるもの
連結会計年度末の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)によっております。
時価のないもの
移動平均法による原価法によっております。
なお、投資事業組合等への出資持分(金融商品取引法第2条第2項により有価証券とみなされるもの)については、組合契約に規定される決算報告日に応じて入手可能な最近の決算書を基礎とし、持分相当額を純額で取り込む方法によっております。
②デリバティブの評価基準および評価方法
時価法によっております。
③たな卸資産の評価基準および評価方法
主として個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)および移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)によっております。2022/06/09 15:10

#33 金融商品関係、連結財務諸表（連結）

(1) 金融商品に対する取組方針
当社グループは、一時的な余資は安全性の高い金融資産で運用し、また、運転資金を銀行等金融機関からの借入により調達しております。デリバティブは、外貨建ての営業債権・債務や借入金の為替変動リスクを回避するために利用しており、投機的な取引は行わない方針であります。
(2) 金融商品の内容およびそのリスク並びにリスク管理体制

2022/06/09 15:10

#34 １株当たり情報、連結財務諸表（連結）

3.1株当たり純資産額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。

	前連結会計年度(2019年3月31日)	当連結会計年度(2020年3月31日)
純資産の部の合計額(百万円)	84,259	86,250
純資産の部の合計額から控除する金額(百万円)	7,654	7,965
(うち非支配株主持分 (百万円))	(7,654)	(7,965)

2022/06/09 15:10