固定資産
連結
- 2023年3月31日
- 406億4500万
- 2024年3月31日 +3.73%
- 421億6200万
個別
- 2023年3月31日
- 558億1700万
- 2024年3月31日 -0.98%
- 552億7000万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額2024/07/31 12:35
(単位:百万円) - #2 会計方針に関する事項(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2024/07/31 12:35
①有形固定資産(リース資産を除く)
当社および一部の国内連結子会社は定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)、その他の連結子会社は定額法によっております。 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。
2024/07/31 12:35前連結会計年度
(自 2022年4月1日
至 2023年3月31日)当連結会計年度
(自 2023年4月1日
至 2024年3月31日)機械装置及び運搬具 11百万円 14百万円 工具、器具及び備品 8 3 計 20 18 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。2024/07/31 12:35
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 工具、器具及び備品 15 2 その他(無形固定資産) 0 8 計 37 14 - #5 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産2024/07/31 12:35
(単位:百万円) - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2024/07/31 12:35
(単位:百万円) - #7 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1. 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2024/07/31 12:35
税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年3月31日) 海外連結子会社の留保利益 △3,515 △4,106 固定資産評価差額 △89 △83 その他有価証券評価差額金 △1,157 △1,398 固定資産圧縮記帳 △163 △157 その他 △222 △346
前連結会計年度(2023年3月31日) - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2024/07/31 12:35
投資活動によるキャッシュ・フローは、29億68百万円の支出(前年同期は48億5百万円の支出)となりました。これは主に、有形固定資産の取得によるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #9 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (連結キャッシュ・フロー計算書)2024/07/31 12:35
前連結会計年度まで独立掲記しておりました「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「退職給付に係る負債の増減額」、「役員退職慰労引当金の増減額」、「固定資産売却損益」、「固定資産除却損」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「退職給付に係る負債の増減額」に表示していた△33百万円、「役員退職慰労引当金の増減額」に表示していた20百万円、「固定資産売却損益」に表示していた△8百万円、「固定資産除却損」に表示していた37百万円は、「その他」として組み替えております。 - #10 連結損益及び包括利益計算書(連結)
- ②【連結損益及び包括利益計算書】2024/07/31 12:35
(単位:百万円) 特別利益 固定資産売却益 ※5 20 ※5 18 投資有価証券売却益 626 1,420 減損損失 ※7 644 ※7 16 固定資産除却損 ※6 37 ※6 14 投資有価証券売却損 12 0 - #11 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 通常の販売目的で保有する棚卸資産については主として個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)および移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)によっております。2024/07/31 12:35
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)