建物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 27億8600万
- 2009年3月31日 -6.35%
- 26億900万
- 2010年3月31日 -5.79%
- 24億5800万
- 2011年3月31日 -6.18%
- 23億600万
- 2012年3月31日 -5.46%
- 21億8000万
- 2013年3月31日 -5.6%
- 20億5800万
- 2014年3月31日 -3.5%
- 19億8600万
- 2017年3月31日 +21.15%
- 24億600万
- 2018年3月31日 -6.28%
- 22億5500万
- 2019年3月31日 -5.06%
- 21億4100万
- 2020年3月31日 -4.95%
- 20億3500万
- 2021年3月31日 -4.52%
- 19億4300万
- 2022年3月31日 -2.06%
- 19億300万
- 2023年3月31日 -1.21%
- 18億8000万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2023/06/29 10:07
主として定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物付属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物付属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、以下の通りであります。 - #2 担保に供している資産の注記（連結）
- (1) 担保提供資産2023/06/29 10:07
(2) 上記に対する債務前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 現金及び預金 157百万円 157百万円 建物及び構築物 0 〃 0 〃 土地 46 〃 40 〃
- #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (1) 有形固定資産2023/06/29 10:07
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物付属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物付属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、以下の通りであります。