建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 10～50年
構築物 10～40年

2019/06/27 13:12

#2 担保に供している資産の注記（連結）

※3 担保提供資産

	前連結会計年度(2018年3月31日)		当連結会計年度(2019年3月31日)
建物及び構築物	61,602	千円	58,830	千円
土地	137,760	千円	137,760	千円

対応債務

2019/06/27 13:12

#3 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）

※2 有形固定資産減価償却累計額

	前連結会計年度(2018年3月31日)		当連結会計年度(2019年3月31日)
建物及び構築物	863,646	千円	903,138	千円
車両運搬具	33,899	千円	37,549	千円

2019/06/27 13:12

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10～50年
車両運搬具 5～6年

2019/06/27 13:12

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く) 定率法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10～50年
車両運搬具 5～6年
工具、器具及び備品 2～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く) 定額法
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産 所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価格を零とする定額法を
採用しております。2019/06/27 13:12