建物及び構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	3～50年
機械及び装置	7～17年

(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。但し、自社利用のソフトウエアは、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。

2018/06/18 15:55

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※4.固定資産売却損の内容は次のとおりであります。

		前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)		当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物及び構築物		0百万円		12百万円
機械装置及び運搬具		0		0

2018/06/18 15:55

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※3.固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

		前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)		当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物及び構築物		1百万円		1百万円
機械装置及び運搬具		1		0

2018/06/18 15:55

#4 固定資産除却損の注記（連結）

※5.固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

		前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)		当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物及び構築物		5百万円		56百万円
機械装置及び運搬具		0		17

2018/06/18 15:55

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び運搬具 2～17年

2018/06/18 15:55