フォーバル（8275）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 1094万
2010年9月30日 +999.99%: 3億1825万
2010年12月31日 -7.21%: 2億9529万
2011年3月31日 +109.4%: 6億1835万
2011年6月30日 -69.86%: 1億8638万
2011年9月30日 +86.78%: 3億4813万
2011年12月31日 -75.27%: 8608万
2012年3月31日 +429.07%: 4億5542万
2012年6月30日: -850万
2012年9月30日: 3億8126万
2012年12月31日 +78.39%: 6億8014万
2013年3月31日 +25.67%: 8億5472万
2013年6月30日 -86.12%: 1億1866万
2013年9月30日 +162.34%: 3億1130万
2013年12月31日 +85.36%: 5億7703万
2014年3月31日 +54.93%: 8億9401万
2014年6月30日 -98.79%: 1082万
2014年9月30日 +999.99%: 3億7941万
2014年12月31日 +95.44%: 7億4151万
2015年3月31日 +109.51%: 15億5355万
2015年6月30日 -85%: 2億3295万
2015年9月30日 +122.78%: 5億1899万
2015年12月31日 +34.76%: 6億9939万
2016年3月31日 +62.47%: 11億3632万
2016年6月30日 -56.02%: 4億9978万
2016年9月30日 +179.64%: 13億9758万
2016年12月31日 -5.86%: 13億1563万
2017年3月31日 +44.93%: 19億677万
2017年6月30日 -83.03%: 3億2352万
2017年9月30日 +168.86%: 8億6982万
2017年12月31日 +34.02%: 11億6570万
2018年3月31日 +59.04%: 18億5394万
2018年6月30日 -72.86%: 5億319万
2018年9月30日 +102.91%: 10億2100万
2018年12月31日 +30.31%: 13億3046万
2019年3月31日 +72.54%: 22億9562万
2019年6月30日 -66.84%: 7億6122万
2019年9月30日 +79.32%: 13億6499万
2019年12月31日 +31.56%: 17億9573万
2020年3月31日 -64.2%: 6億4287万
2020年6月30日 -71.43%: 1億8364万
2020年9月30日 +335.38%: 7億9957万
2020年12月31日 +46.83%: 11億7405万
2021年3月31日 +60.62%: 18億8576万
2021年6月30日 -74.4%: 4億8270万
2021年9月30日 +73.67%: 8億3830万
2021年12月31日 +44.84%: 12億1416万
2022年3月31日 +61.12%: 19億5629万
2022年6月30日 -92.87%: 1億3943万
2022年9月30日 +184.88%: 3億9722万
2022年12月31日 +84.16%: 7億3154万
2023年3月31日 +154.87%: 18億6448万
2023年6月30日 -81.02%: 3億5393万
2023年9月30日 +196.71%: 10億5014万
2023年12月31日 +26.37%: 13億2706万
2024年3月31日 +54.77%: 20億5394万
2024年6月30日 -86.14%: 2億8466万
2024年9月30日 +219.56%: 9億966万
2024年12月31日 +45.73%: 13億2568万
2025年3月31日 +59.51%: 21億1460万
2025年6月30日 -96.36%: 7707万
2025年9月30日 +999.99%: 9億398万
2025年12月31日 +3.2%: 9億3292万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/20 15:33
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。
2025/06/20 15:33
#3 退職給付関係、連結財務諸表（連結）: (5) 退職給付に係る調整額
その他の包括利益累計額に計上した項目(法人税等及び税効果控除前)の内訳は次のとおりであります。

2025/06/20 15:33