フォーバル（8275）の仕掛品の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2009年3月31日: 4635万
2010年3月31日 +7.58%: 4987万
2010年12月31日 +53.2%: 7640万
2011年3月31日 -40.85%: 4519万
2011年6月30日 +110.84%: 9528万
2011年9月30日 +7.35%: 1億229万
2011年12月31日 +32.8%: 1億3584万
2012年3月31日 -72.46%: 3741万
2012年6月30日 +44.52%: 5406万
2012年9月30日 +6.39%: 5752万
2012年12月31日 +37.02%: 7881万
2013年3月31日 +4.75%: 8255万
2013年6月30日 -52.11%: 3953万
2013年9月30日 +21.6%: 4807万
2013年12月31日 +65.65%: 7963万
2014年3月31日 -9.05%: 7243万
2014年6月30日 -3.35%: 7000万
2014年9月30日 -3.79%: 6735万
2014年12月31日 +146.06%: 1億6572万
2015年3月31日 -52.45%: 7880万
2015年6月30日 -5.35%: 7458万
2015年9月30日 -18.24%: 6098万
2015年12月31日 +44.62%: 8819万
2016年3月31日 -26.84%: 6452万
2016年6月30日 -31.17%: 4441万
2016年9月30日 +25.98%: 5595万
2016年12月31日 +53.2%: 8571万
2017年3月31日 -49.57%: 4323万
2017年6月30日 +35.32%: 5850万
2017年9月30日 +3.68%: 6065万
2017年12月31日 +34.19%: 8139万
2018年3月31日 -42.1%: 4712万
2018年6月30日 -9.54%: 4263万
2018年9月30日 +24.34%: 5301万
2018年12月31日 +428.31%: 2億8007万
2019年3月31日 -81.27%: 5245万
2019年6月30日 +151.65%: 1億3200万
2019年9月30日 -37.79%: 8212万
2019年12月31日 +32.6%: 1億889万
2020年3月31日 -32.93%: 7304万
2020年6月30日 -0.65%: 7256万
2020年9月30日 +10.32%: 8005万
2020年12月31日 +19.19%: 9541万
2021年3月31日 +4.7%: 9990万
2021年6月30日 +5.93%: 1億582万
2021年9月30日 -43.31%: 5999万
2021年12月31日 +102.07%: 1億2123万
2022年3月31日 -31.07%: 8356万
2022年6月30日 +12.92%: 9436万
2022年9月30日 -7.66%: 8713万
2022年12月31日 -2.88%: 8462万
2023年3月31日 +5.5%: 8927万
2023年6月30日 +8.63%: 9698万
2023年9月30日 +64.21%: 1億5925万
2023年12月31日 +1.94%: 1億6234万
2024年3月31日 -45.56%: 8838万
2024年6月30日 +1.41%: 8962万
2024年9月30日 -10.1%: 8057万
2024年12月31日 +126.23%: 1億8227万
2025年3月31日 -53.24%: 8522万
2025年6月30日 +13.03%: 9633万
2025年9月30日 +8.37%: 1億439万
2025年12月31日 +17.51%: 1億2267万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 価証券
(1) 満期保有目的の債券
償却原価法(定額法)を採用しております。
(2) その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
主として移動平均法による原価法を採用しております。
② 棚卸資産
商品及び製品・仕掛品・原材料及び貯蔵品
主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2025/06/20 15:33
#2 売上原価明細書（連結）: (注)製品、仕掛品がないため原価計算制度は採用しておりません。
2025/06/20 15:33
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: ② 棚卸資産
商品及び製品・仕掛品・原材料及び貯蔵品
主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
2025/06/20 15:33