- 9830
- 2026/08/28
- 時価
- 1602億円
- PER 予
- 10.58倍
- 2010年以降
- 6.7-33.22倍
(2010-2025年) - PBR
- 0.83倍
- 2010年以降
- 0.44-1.98倍
(2010-2025年) - 配当 予
- 2.51%
- ROE 予
- 7.82%
- ROA 予
- 4.46%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ② 【発行済株式】2014/11/11 9:59
種類 第2四半期会計期間末現在発行数(株)(平成26年9月30日) 提出日現在発行数(株)(平成26年11月11日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 33,004,372 33,004,372 東京証券取引所(市場第一部) 単元株式数は100株です。 計 33,004,372 33,004,372 - - - #2 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 国内製造業を中心としたモノづくり現場においては、消費税増税に伴う駆け込み需要の反動による影響から、在庫が増加傾向となりました。なかでも自動車・家電などの耐久消費財や住宅関連を中心に在庫調整の動きがあり、それらの生産財にも同様の動きが見られました。その一方で、良好な設備投資環境のもと、はん用機械や生産用機械などを中心とした機械受注やアジアで生産されるスマートフォンやタブレット端末向けの部品などを中心に電子部品・デバイス関連などが底堅く推移しました。2014/11/11 9:59
このような環境下で当社は、モノづくり現場で必要とされるニーズを的確に把握し、取扱を拡大し、年間約2万点のペースで在庫アイテムを拡大するとともに、多様化して増加するお客様に対して即納可能な商品を取り揃えることにより市場における存在価値を高める活動を実施しました。
その結果、当第2四半期累計期間における全体の売上高は737億30百万円(前年同四半期比11.4%増)となりました。