固定資産
個別
- 2014年11月30日
- 3億8600万
- 2015年11月30日 +16.06%
- 4億4800万
有報情報
- #1 セグメント情報等、財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2016/02/25 10:22
本邦に所在している有形固定資産の金額が貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物 3年~15年
工具、器具及び備品 2年~20年
また、平成19年3月31日以前に取得した資産については、改正前の法人税法に基づく減価償却の方法の適用により取得価額の5%に到達した事業年度の翌事業年度より、取得価額の5%相当額と備忘価額との差額を5年間にわたり均等償却し、減価償却費に含めて計上しております。
(2)無形固定資産
自社利用のソフトウェア
社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2016/02/25 10:22 - #3 固定資産除却損の注記
- 固定資産除却損の内訳は次のとおりです。
2016/02/25 10:22前事業年度
(自 平成25年12月1日
至 平成26年11月30日)当事業年度
(自 平成26年12月1日
至 平成27年11月30日)建物 0百万円 8百万円 器具備品 0 0 土地 4 - 計 5 8 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2016/02/25 10:22
- #5 資産除去債務関係、財務諸表(連結)
- ハ 当該資産除去債務の総額の増減2016/02/25 10:22
前事業年度(自 平成25年12月1日至 平成26年11月30日) 当事業年度(自 平成26年12月1日至 平成27年11月30日) 期首残高 123百万円 131百万円 有形固定資産の取得に伴う増加額 9 22 時の経過による調整額 0 0