工具
- 【期間】
- 通期
連結
- 2010年11月30日
- 6億1800万
- 2011年11月30日 -34.63%
- 4億400万
- 2012年11月30日 -52.48%
- 1億9200万
- 2013年11月30日 +1.56%
- 1億9500万
個別
- 2008年11月30日
- 6億1200万
- 2009年11月30日 +2.45%
- 6億2700万
- 2010年11月30日 -1.59%
- 6億1700万
- 2011年11月30日 -34.85%
- 4億200万
- 2012年11月30日 -52.74%
- 1億9000万
- 2013年11月30日 ±0%
- 1億9000万
- 2014年11月30日 -30%
- 1億3300万
- 2015年11月30日 -3.01%
- 1億2900万
- 2016年11月30日 +6.98%
- 1億3800万
- 2017年11月30日 +31.88%
- 1億8200万
- 2018年11月30日 +18.68%
- 2億1600万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物 3年~15年
工具、器具及び備品 2年~20年
また、平成19年3月31日以前に取得した資産については、改正前の法人税法に基づく減価償却の方法の適用により取得価額の5%に到達した事業年度の翌事業年度より、取得価額の5%相当額と備忘価額との差額を5年間にわたり均等償却し、減価償却費に含めて計上しております。
(2)無形固定資産
自社利用のソフトウェア
社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/02/22 10:52