パーカーコーポレーション（9845）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 1億8885万
2010年9月30日 -56.6%: 8195万
2010年12月31日 +287.22%: 3億1733万
2011年3月31日 -70.9%: 9233万
2011年6月30日 +239.84%: 3億1378万
2011年9月30日 -0.03%: 3億1368万
2011年12月31日 -76.96%: 7228万
2012年3月31日 +891.16%: 7億1645万
2012年6月30日 -25.02%: 5億3717万
2012年9月30日 -14.31%: 4億6028万
2012年12月31日 +65.53%: 7億6192万
2013年3月31日 +159.29%: 19億7555万
2013年6月30日 -41.15%: 11億6264万
2013年9月30日 +63.63%: 19億247万
2013年12月31日 +42.82%: 27億1717万
2014年3月31日 +43.13%: 38億8910万
2014年6月30日 -94.6%: 2億1006万
2014年9月30日 +315.19%: 8億7216万
2014年12月31日 +183.14%: 24億6940万
2015年3月31日 +63.07%: 40億2697万
2015年6月30日 -95.43%: 1億8407万
2015年9月30日 -70.49%: 5431万
2015年12月31日 +999.99%: 7億8915万
2016年3月31日 -17.69%: 6億4952万
2016年6月30日 -79.76%: 1億3147万
2016年9月30日 +567.36%: 8億7741万
2016年12月31日 +90.16%: 16億6849万
2017年3月31日 +91.01%: 31億8700万
2017年6月30日 -55.32%: 14億2400万
2017年9月30日 +95.22%: 27億8000万
2017年12月31日 +45.29%: 40億3900万
2018年3月31日 +4.58%: 42億2400万
2018年6月30日 -95%: 2億1100万
2018年9月30日 +232.23%: 7億100万
2018年12月31日 +38.37%: 9億7000万
2019年3月31日 +65.05%: 16億100万
2019年6月30日 -75.83%: 3億8700万
2019年9月30日 +77%: 6億8500万
2019年12月31日 +82.19%: 12億4800万
2020年3月31日 +72.2%: 21億4900万
2020年6月30日: -4億3300万
2020年9月30日: -2500万
2020年12月31日: 8億7500万
2021年3月31日 +170.86%: 23億7000万
2021年6月30日 -47.93%: 12億3400万
2021年9月30日 +38.41%: 17億800万
2021年12月31日 +2.46%: 17億5000万
2022年3月31日 +24.57%: 21億8000万
2022年6月30日 -24.27%: 16億5100万
2022年9月30日 +102.36%: 33億4100万
2022年12月31日 +33.94%: 44億7500万
2023年3月31日 -6.48%: 41億8500万
2023年6月30日 -45.26%: 22億9100万
2023年9月30日 +82.28%: 41億7600万
2023年12月31日 +26.72%: 52億9200万
2024年3月31日 +10.6%: 58億5300万
2024年6月30日 -63.98%: 21億800万
2024年9月30日 +85.2%: 39億400万
2024年12月31日 -19.06%: 31億6000万
2025年3月31日 +55.28%: 49億700万
2025年6月30日 -95.84%: 2億400万
2025年9月30日 +746.08%: 17億2600万
2025年12月31日 +118.25%: 37億6700万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/24 16:07
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。これによる連結財務諸表に与える影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。これによる前連結会計年度の連結財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/24 16:07