構築物(純額)
個別
- 2020年3月31日
- 2800万
- 2021年3月31日 -25%
- 2100万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 定率法(ただし、在外子会社は主として、定額法)2021/06/25 11:46
ただし、当社及び国内の連結子会社の1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2021/06/25 11:46
前連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 当連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 建物及び構築物 25 百万円 0 百万円 機械装置及び運搬具 60 〃 18 〃 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度(自 2020年4月1日 至 2021年3月31日)2021/06/25 11:46
(経緯)用途 種類 場所 金額(百万円) (ⅰ)防音材製造設備 建物及び構築物、機械設備、土地 三重県桑名市 137 (ⅱ)化学薬品製造工場 建物及び構築物、その他 韓国慶州 33 (ⅲ)試験設備 機械設備 埼玉県深谷市 5
(ⅰ)上記の設備については、産業用素材部門において三重工場の防音材製造工場が、製造拠点集約のため操業停止し遊休化したことにより、「固定資産の減損に係る会計基準」に基づき、将来の回収可能性を検討した結果、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(137百万円)として特別損失に計上しております。その内訳は土地78百万円、建物及び構築物54百万円、機械装置及び運搬具他4百万円であります。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法2021/06/25 11:46
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。