共同紙販 HD(9849)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -462万
- 2010年9月30日 -999.99%
- -7536万
- 2010年12月31日
- -3028万
- 2011年3月31日 -9.58%
- -3318万
- 2011年6月30日
- 1484万
- 2011年9月30日
- -6244万
- 2011年12月31日
- -5985万
- 2012年3月31日
- 8333万
- 2012年6月30日
- -4734万
- 2012年9月30日
- -1476万
- 2012年12月31日
- 4692万
- 2013年3月31日 +333.5%
- 2億341万
- 2013年6月30日 -76.14%
- 4854万
- 2013年9月30日 +168.59%
- 1億3038万
- 2013年12月31日 +6.6%
- 1億3898万
- 2014年3月31日 -15.45%
- 1億1751万
- 2014年6月30日 -61.33%
- 4544万
- 2014年9月30日 -77.67%
- 1014万
- 2014年12月31日
- -708万
- 2015年3月31日
- 4994万
- 2015年6月30日 -32.84%
- 3354万
- 2015年9月30日
- -2022万
- 2015年12月31日
- 2562万
- 2016年3月31日 +23.48%
- 3163万
- 2016年6月30日 -90.3%
- 306万
- 2016年9月30日 +459.09%
- 1715万
- 2016年12月31日 +287.43%
- 6645万
- 2017年3月31日 +92.46%
- 1億2790万
- 2017年6月30日 -62.66%
- 4776万
- 2017年9月30日 +24.6%
- 5951万
- 2017年12月31日 +7.53%
- 6399万
- 2018年3月31日 +93.24%
- 1億2366万
- 2018年6月30日 -3.31%
- 1億1956万
- 2018年9月30日 +16.88%
- 1億3974万
- 2018年12月31日 -44.76%
- 7719万
- 2019年3月31日 +106.54%
- 1億5944万
- 2019年6月30日 -96.62%
- 538万
- 2019年9月30日 +437.83%
- 2895万
- 2019年12月31日 +135.41%
- 6816万
- 2020年3月31日 -35.61%
- 4389万
- 2020年6月30日
- -689万
- 2020年9月30日 -301.52%
- -2766万
- 2020年12月31日 -219.99%
- -8853万
- 2021年3月31日
- 4306万
- 2021年6月30日
- -2100万
- 2021年9月30日
- -840万
- 2021年12月31日 -620.48%
- -6054万
- 2022年3月31日
- 2億2792万
- 2022年6月30日 -91.46%
- 1947万
- 2022年9月30日 +213.61%
- 6107万
- 2022年12月31日 +62.09%
- 9899万
- 2023年3月31日 +77.65%
- 1億7587万
- 2023年6月30日 -70.58%
- 5174万
- 2023年9月30日 +90.8%
- 9871万
- 2023年12月31日 +7.55%
- 1億617万
- 2024年3月31日 +43.88%
- 1億5276万
- 2024年6月30日
- -6266万
- 2024年9月30日
- -3094万
- 2024年12月31日 -84.55%
- -5711万
- 2025年3月31日
- -4944万
- 2025年6月30日
- 1575万
- 2025年9月30日 +121.16%
- 3483万
- 2025年12月31日 +17.26%
- 4084万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/25 11:14
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- 改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/06/25 11:14
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-
3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針