イノテック（9880）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 1億2613万
2010年9月30日 +33.58%: 1億6849万
2010年12月31日 +155.49%: 4億3048万
2011年3月31日 +62.92%: 7億134万
2011年6月30日 -57.01%: 3億151万
2011年9月30日 +76.71%: 5億3279万
2011年12月31日 +18.39%: 6億3075万
2012年3月31日 +31.47%: 8億2925万
2012年6月30日 -67.91%: 2億6607万
2012年9月30日 +24.28%: 3億3067万
2012年12月31日 +11.95%: 3億7018万
2013年3月31日 +67.85%: 6億2134万
2013年6月30日: -1億6826万
2013年9月30日: 3億4746万
2013年12月31日 +42.29%: 4億9440万
2014年3月31日 +23.75%: 6億1181万
2014年6月30日 -64.04%: 2億2000万
2014年9月30日 +73.93%: 3億8266万
2014年12月31日 +6.58%: 4億784万
2015年3月31日 +68.04%: 6億8536万
2015年6月30日 -88.27%: 8037万
2015年9月30日 +640.19%: 5億9490万
2015年12月31日 -21.38%: 4億6768万
2016年3月31日 +2.63%: 4億7999万
2016年6月30日 -91.87%: 3901万
2016年9月30日 +648.12%: 2億9185万
2016年12月31日 +60.34%: 4億6794万
2017年3月31日 +77.13%: 8億2885万
2017年6月30日 -98.57%: 1182万
2017年9月30日 +999.99%: 2億346万
2017年12月31日 +139.2%: 4億8669万
2018年3月31日 +84.87%: 8億9975万
2018年6月30日: -3327万
2018年9月30日: 4億6999万
2018年12月31日 +185.21%: 13億4048万
2019年3月31日 +2.09%: 13億6856万
2019年6月30日 -92.71%: 9972万
2019年9月30日 +307.96%: 4億683万
2019年12月31日 +77.2%: 7億2093万
2020年3月31日 +76.77%: 12億7438万
2020年6月30日: -3650万
2020年9月30日: 2億1530万
2020年12月31日 +259.87%: 7億7480万
2021年3月31日 +63.35%: 12億6565万
2021年6月30日 -18.86%: 10億2689万
2021年9月30日 +83.31%: 18億8241万
2021年12月31日 +33.55%: 25億1388万
2022年3月31日 +15.13%: 28億9417万
2022年6月30日 -85.38%: 4億2304万
2022年9月30日 +319.54%: 17億7483万
2022年12月31日 +30.94%: 23億2394万
2023年3月31日 +0.28%: 23億3056万
2023年6月30日: -1948万
2023年9月30日: 13億4234万
2023年12月31日 +29.76%: 17億4184万
2024年3月31日 +10.12%: 19億1816万
2024年6月30日 -54.29%: 8億7673万
2024年9月30日 +114.86%: 18億8379万
2024年12月31日 -30.74%: 13億480万
2025年3月31日 +65.95%: 21億6533万
2025年6月30日: -4億2650万
2025年9月30日: 9664万
2025年12月31日 +798.35%: 8億6816万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/25 15:30
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: (「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。
なお、これによる当連結会計年度の連結財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/25 15:30
#3 会計方針に関する事項（連結）: (ハ)未認識数理計算上の差異の会計処理方法
未認識数理計算上の差異については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(5)重要な収益及び費用の計上基準
2025/06/25 15:30