富士エレクトロニクス(9883)のその他有価証券評価差額金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年2月28日
- 3832万
- 2010年2月28日 -19.15%
- 3098万
- 2010年11月30日 +11.39%
- 3451万
- 2011年2月28日 +246.14%
- 1億1946万
- 2011年5月31日 -33.43%
- 7952万
- 2011年8月31日 -58.67%
- 3286万
- 2011年11月30日
- -2331万
- 2012年2月29日
- 147万
- 2012年5月31日
- -2296万
- 2012年8月31日 -30.03%
- -2985万
- 2012年11月30日
- -1788万
- 2013年2月28日
- 9554万
- 2013年5月31日 +49.84%
- 1億4316万
- 2013年8月31日 -30.6%
- 9936万
- 2013年11月30日 +47.72%
- 1億4678万
- 2014年2月28日 -8.94%
- 1億3365万
- 2014年5月31日 +5.49%
- 1億4098万
- 2014年8月31日 -4.37%
- 1億3482万
- 2014年11月30日 -53.94%
- 6209万
個別
- 2009年2月28日
- 3492万
- 2010年2月28日 -17.32%
- 2888万
- 2011年2月28日 +305.89%
- 1億1722万
- 2012年2月29日 -99.99%
- 11,000
- 2013年2月28日 +999.99%
- 9172万
- 2014年2月28日 +44.15%
- 1億3222万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2014/05/30 13:48
前連結会計年度(自 平成24年3月1日至 平成25年2月28日) 当連結会計年度(自 平成25年3月1日至 平成26年2月28日) 税効果額 △54,430 △13,957 その他有価証券評価差額金 94,076 38,107 為替換算調整勘定: - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2014/05/30 13:48
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(平成25年2月28日) 当事業年度(平成26年2月28日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △49,345 △64,525 繰延税金負債合計 △49,345 △64,525
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2014/05/30 13:48
(注)繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。前連結会計年度(平成25年2月28日) 当連結会計年度(平成26年2月28日) 繰延税金資産合計繰延税金負債 576,446 505,556 その他有価証券評価差額金 △51,755 △65,713 その他 △47,844 △33,159