固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7～39年
構築物 5～35年
工具、器具及び備品 2～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については社内における利用可能期間に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/29 9:59

#3 固定資産売却益の注記

固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

前事業年度 (自平成25年4月1日至平成26年3月31日)		当事業年度 (自平成26年4月1日至平成27年3月31日)
工具、器具及び備品	-百万円		0百万円

2015/06/29 9:59

#4 固定資産除却損の注記

固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

前事業年度 (自平成25年4月1日至平成26年3月31日)		当事業年度 (自平成26年4月1日至平成27年3月31日)
建物	0百万円		-百万円
工具、器具及び備品	0		0
ソフトウエア	-		0
計	0		0

2015/06/29 9:59

#5 有形固定資産の減価償却累計額の注記

※1 資産の金額から直接控除した減価償却累計額は、次のとおりであります。

	前事業年度(平成26年3月31日)	当事業年度(平成27年3月31日)
有形固定資産	4,374百万円	4,581百万円

2015/06/29 9:59

#6 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

2015/06/29 9:59