- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(4)減価償却費には、長期前払費用の償却額を含んでおります。
(5)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、セグメント間の未実現利益の調整であります。
【関連情報】
2022/06/21 11:02- #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント資産の調整額は、セグメント間の債権債務消去であります。
(3)減価償却費の調整額は、セグメント間の未実現利益の消去であります。
(4)減価償却費には、長期前払費用の償却額を含んでおります。
(5)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、セグメント間の未実現利益の調整であります。2022/06/21 11:02 - #3 会計方針に関する事項(連結)
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産について、主としてリース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
(ロ)無形固定資産
定額法によっております。
2022/06/21 11:02- #4 設備投資等の概要
1 【設備投資等の概要】
当社企業集団は、当連結会計年度において総額298,853千円の設備投資を実施しました。なお、有形固定資産のほか、無形固定資産への投資を含めて記載しております。セグメントごとの設備投資について示すと次のとおりであります。
(1)ステンレス鋼その他金属材料の販売事業
2022/06/21 11:02- #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
商品…………月別移動平均法
貯蔵品………最終仕入原価法
2. 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2022/06/21 11:02