JK HD(9896)の減価償却費 - その他の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2013年3月31日
- 6億3500万
- 2014年3月31日 -6.3%
- 5億9500万
- 2015年3月31日 +0.67%
- 5億9900万
- 2016年3月31日 +2.34%
- 6億1300万
- 2017年3月31日 +5.22%
- 6億4500万
- 2018年3月31日 ±0%
- 6億4500万
- 2019年3月31日 +5.12%
- 6億7800万
- 2020年3月31日 +3.69%
- 7億300万
- 2021年3月31日 ±0%
- 7億300万
- 2022年3月31日 +5.83%
- 7億4400万
- 2023年3月31日 +5.38%
- 7億8400万
- 2024年3月31日 +13.65%
- 8億9100万
- 2025年3月31日 +11%
- 9億8900万
- 2026年3月31日 +0.61%
- 9億9500万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 4.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2026/06/24 16:56
5.減価償却費には、長期前払費用の償却費を含んでおります。
6.有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用の増加額を含んでおります。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 減価償却費には、長期前払費用の償却費を含んでおります。2026/06/24 16:56
- #3 主要な販売費及び一般管理費
- ※1.営業費用のうち主要な費用及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりであります。2026/06/24 16:56
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 役員退職慰労引当金繰入額 3 - 減価償却費 912 957 - #4 未適用の会計基準等、連結財務諸表(連結)
- 企業会計基準委員会において、日本基準を国際的に整合性のあるものとする取組の一環として、借手の全てのリースについて資産及び負債を認識するリースに関する会計基準の開発に向けて、国際的な会計基準を踏まえた検討が行われ、基本的な方針として、IFRS第16号の単一の会計処理モデルを基礎とするものの、IFRS第16号の全ての定めを採り入れるのではなく、主要な定めのみを採り入れることにより、簡素で利便性が高く、かつ、IFRS第16号の定めを個別財務諸表に用いても、基本的に修正が不要となることを目指したリース会計基準等が公表されました。2026/06/24 16:56
借手の会計処理として、借手のリースの費用配分の方法については、IFRS第16号と同様に、リースがファイナンス・リースであるかオペレーティング・リースであるかにかかわらず、全てのリースについて使用権資産に係る減価償却費及びリース負債に係る利息相当額を計上する単一の会計処理モデルが適用されます。
(2)適用予定日 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (営業活動によるキャッシュ・フロー)2026/06/24 16:56
営業活動の結果獲得した資金は49億26百万円(前期は51億28百万円の獲得)となりました。税金等調整前当期純利益71億50百万円、減価償却費23億75百万円、売上債権の増減額11億74百万円といった資金獲得要因がありました。一方で、棚卸資産の増減額14億3百万円、法人税等の支払額32億94百万円の資金使用要因があったこと等によるものであります。
(投資活動によるキャッシュ・フロー)