- 9896
- 2026/08/28
- 時価
- 444億円
- PER 予
- 9.11倍
- 2010年以降
- 2.54-84.12倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.59倍
- 2010年以降
- 0.33-1.03倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.19%
- ROE 予
- 6.44%
- ROA 予
- 1.86%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
役員賞与引当金
連結
- 2020年3月31日
- 1億1200万
- 2021年3月31日 -4.46%
- 1億700万
個別
- 2020年3月31日
- 4300万
- 2021年3月31日 +2.33%
- 4400万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※1.営業費用のうち主要な費用及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりであります。2021/06/25 13:13
前事業年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 当事業年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 賞与引当金繰入額 107 114 役員賞与引当金繰入額 43 44 法定福利費 341 364 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- たな卸資産
商品及び製品、仕掛品
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
原材料
主として個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
未成工事支出金
個別法による原価法
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
定率法。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~60年
機械装置及び運搬具 2~17年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法。また、その他の耐用年数は6~15年であります。2021/06/25 13:13 - #3 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2021/06/25 13:13
(単位:百万円) 賞与引当金 107 114 107 114 役員賞与引当金 43 44 43 44 役員退職慰労引当金 182 24 5 201 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2021/06/25 13:13