- 9898
- 2016/10/31
- 時価
- 4億円
- PER
- -倍
- 2010年以降
- -倍
(2010-2017年) - PBR
- 3.74倍
- 2010年以降
- 0.28-12.05倍
(2010-2017年) - 配当 予
- 0%
- ROE
- -%
- ROA
- -%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2016年3月31日
- 6億6700万
- 2016年9月30日 +22.34%
- 8億1600万
個別
- 2016年3月31日
- 5億9300万
- 2016年9月30日 -30.02%
- 4億1500万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- (単位:百万円)2016/12/26 11:21
前第2四半期連結会計期間(平成27年9月30日) 流動資産合計 1,595 固定資産 有形固定資産 建物及び構築物 1,079 有形固定資産合計 1,056 無形固定資産 その他 0 - #2 セグメント情報等、中間連結財務諸表(連結)
- 2.地域ごとの情報2016/12/26 11:21
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
当中間連結会計期間(自平成28年4月1日 至平成28年9月30日) - #3 企業結合等関係、中間連結財務諸表(連結)
- 流動資産 1,014百万円2016/12/26 11:21
固定資産 0
資産合計 1,014 - #4 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び建物付属設備 6~20年
工具・器具及び備品 2~20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2016/12/26 11:21 - #5 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
- 2016/12/26 11:21
その他の項目 報告セグメント計 調整額 中間連結財務諸表計上額 当中間連結会計期間 当中間連結会計期間 当中間連結会計期間 減価償却費 20 2 22 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 0 - 0 - #6 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2)有形固定資産2016/12/26 11:21
- #7 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 6~30年
工具器具備品 2~20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2016/12/26 11:21