エムティジェネックス（9820）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年9月30日: 1億9189万
2010年12月31日 +40.24%: 2億6911万
2011年3月31日 +10.02%: 2億9607万
2011年6月30日 -87.01%: 3845万
2011年9月30日 +101.27%: 7740万
2011年12月31日 +104.11%: 1億5799万
2012年3月31日 +27.25%: 2億105万
2012年6月30日 -73.53%: 5320万
2012年9月30日 +31.65%: 7005万
2012年12月31日 +151.48%: 1億7616万
2013年3月31日 +30.88%: 2億3057万
2013年6月30日 -77.58%: 5168万
2013年9月30日 +61.09%: 8326万
2013年12月31日 +78.8%: 1億4887万
2014年3月31日 +21.92%: 1億8151万
2014年6月30日 -85.63%: 2608万
2014年9月30日 +262.47%: 9453万
2014年12月31日 +33.36%: 1億2607万
2015年3月31日 +47.59%: 1億8607万
2015年6月30日 -86.6%: 2494万
2015年9月30日 +145.91%: 6133万
2015年12月31日 +150.95%: 1億5392万
2016年3月31日 +27.01%: 1億9549万
2016年6月30日 -74.68%: 4950万
2016年9月30日 +165.62%: 1億3148万
2016年12月31日 +50.35%: 1億9768万
2017年3月31日 +28.51%: 2億5403万
2017年6月30日 -85.38%: 3713万
2017年9月30日 +169.65%: 1億14万
2017年12月31日 +40.2%: 1億4040万
2018年3月31日 +24.8%: 1億7522万
2018年6月30日 -72.41%: 4833万
2018年9月30日 +124.81%: 1億867万
2018年12月31日 +27.84%: 1億3892万
2019年3月31日 +54.91%: 2億1521万
2019年6月30日 -68.68%: 6740万
2019年9月30日 +65.3%: 1億1141万
2019年12月31日 +27.89%: 1億4248万
2020年3月31日 +142.77%: 3億4590万
2020年6月30日 -87.68%: 4261万
2020年9月30日 +92.41%: 8200万
2020年12月31日 +79.46%: 1億4715万
2021年3月31日 +55.1%: 2億2823万
2021年6月30日 -83.06%: 3866万
2021年9月30日 +207.08%: 1億1873万
2021年12月31日 +46.9%: 1億7441万
2022年3月31日 +21.53%: 2億1196万
2022年6月30日 -69.38%: 6490万
2022年9月30日 +46.21%: 9489万
2022年12月31日 +79.43%: 1億7027万
2023年3月31日 +42.38%: 2億4244万
2023年6月30日 -64.47%: 8614万
2023年9月30日 +87.48%: 1億6149万
2023年12月31日 +56.16%: 2億5218万
2024年3月31日 +9.98%: 2億7736万
2024年6月30日 -88.43%: 3209万
2024年9月30日 +244.27%: 1億1050万
2024年12月31日 +47.29%: 1億6276万
2025年3月31日 +61.2%: 2億6237万
2025年6月30日 -84.34%: 4109万
2025年9月30日 +161.48%: 1億745万
2025年12月31日 +95.18%: 2億974万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/25 13:43
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表に与える影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表及び連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/25 13:43