藤井産業(9906)の構築物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 3億4448万
- 2009年3月31日 +11.05%
- 3億8255万
- 2010年3月31日 -1.1%
- 3億7835万
- 2011年3月31日 -0.77%
- 3億7546万
- 2012年3月31日 +3.65%
- 3億8918万
- 2013年3月31日 +15.24%
- 4億4849万
- 2014年3月31日 +5.55%
- 4億7339万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1 帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品であります。2026/06/24 16:18
2 土地、建物及び構築物(メガソーラー発電施設を除く)は、当社コーポレート本部からの社内賃貸制度によるものであり、各報告セグメントに帰属しておりません。
3 帳簿価額は、未実現利益控除前の金額であります。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、並びに、再生可能エネルギー発電事業資産(機械装置)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
建物及び構築物 3~50年
機械装置及び運搬具 2~17年
工具、器具及び備品 2~20年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(ハ)リース資産
定額法によっております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2026/06/24 16:18 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2026/06/24 16:18
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 9 百万円 12 百万円 機械装置及び運搬具 - 0 - #4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※3 国庫補助金により有形固定資産の取得原価から控除している圧縮記帳額は、次のとおりであります。2026/06/24 16:18
前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 建物及び構築物 36 百万円 184 百万円 機械装置及び運搬具 134 134 - #5 設備投資等の概要
- 当連結会計年度の設備投資の総額は1,085百万円であり、セグメントごとの設備投資について示すと次のとおりです。2026/06/24 16:18
(注)各報告セグメントに帰属しない当社コーポレート本部であります。セグメントの名称 設備投資額(百万円) 主な設備投資内容 マテリアルイノベーションズカンパニー 37 当社における工具、器具備品等の取得 インフラソリューションズカンパニー 18 当社における建物及び構築物等の取得 コマツ栃木 391 子会社コマツ栃木㈱における土地等の取得 その他 68 子会社㈱日本切削工業における機械装置等の取得 全社(注) 569 当社における建物及び構築物等の取得 - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 主として定率法によっております。2026/06/24 16:18
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、並びに、再生可能エネルギー発電事業資産(機械装置)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法によっております。2026/06/24 16:18
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、並びに、再生可能エネルギー発電事業資産(機械装置)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。