- 9913
- 2026/09/18
- 時価
- 333億円
- PER 予
- 23.49倍
- 2010年以降
- 赤字-582.58倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.93倍
- 2010年以降
- 0.19-2.09倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.16%
- ROE 予
- 8.22%
- ROA 予
- 3.84%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
セグメント間の内部売上高又は振替高
連結
- 2022年3月31日
- 1億9100万
- 2023年3月31日 +7.33%
- 2億500万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 報告されているセグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表作成のための会計処理の方法と概ね同一であります。2023/06/28 11:28
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。
(有形固定資産の減価償却方法の変更) - #2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されているセグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表作成のための会計処理の方法と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。
(有形固定資産の減価償却方法の変更)
連結財務諸表「注記事項(会計方針の変更)(会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更)」に記載のとおり、当社及び国内連結子会社では1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物以外の有形固定資産(リース資産を除く)の減価償却方法については主として定率法を採用しておりましたが、当連結会計年度の期首より定額法に変更しております。
この変更に伴い、従来の方法によった場合に比べ、当連結会計年度のセグメント利益が、それぞれ「エレクトロニクス」で11百万円、「モビリティ」で81百万円、「医療・精密機器」で4百万円増加しており、「調整額」で4百万円減少しております。2023/06/28 11:28