ヨンキュウ(9955)の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 362億7753万
- 2009年3月31日 -8.92%
- 330億4096万
- 2009年12月31日 -34.24%
- 217億2780万
- 2010年3月31日 +29.79%
- 281億9981万
- 2010年6月30日 -74.69%
- 71億3815万
- 2010年9月30日 +89.87%
- 135億5350万
- 2010年12月31日 +57.7%
- 213億7334万
- 2011年3月31日 +27.77%
- 273億921万
- 2011年6月30日 -75.89%
- 65億8526万
- 2011年9月30日 +139.68%
- 157億8327万
- 2011年12月31日 +71.2%
- 270億2024万
- 2012年3月31日 +31.74%
- 355億9533万
- 2012年6月30日 -75.72%
- 86億4344万
- 2012年9月30日 +100.33%
- 173億1501万
- 2012年12月31日 +62.91%
- 282億704万
- 2013年3月31日 +29.2%
- 364億4275万
- 2013年6月30日 -73.52%
- 96億5015万
- 2013年9月30日 +96.84%
- 189億9552万
- 2013年12月31日 +59.27%
- 302億5393万
- 2014年3月31日 +25.87%
- 380億8050万
- 2014年6月30日 -74.07%
- 98億7514万
- 2014年9月30日 +94.79%
- 192億3580万
- 2014年12月31日 +53.68%
- 295億6119万
- 2015年3月31日 +28.19%
- 378億9460万
- 2015年6月30日 -76.18%
- 90億2573万
- 2015年9月30日 +112.69%
- 191億9703万
- 2015年12月31日 +60.3%
- 307億7330万
- 2016年3月31日 +28.33%
- 394億9204万
- 2016年6月30日 -74.06%
- 102億4233万
- 2016年9月30日 +102.2%
- 207億1028万
- 2016年12月31日 +55.01%
- 321億210万
- 2017年3月31日 +25.67%
- 403億4293万
- 2017年6月30日 -76.84%
- 93億4397万
- 2017年9月30日 +100.14%
- 187億67万
- 2017年12月31日 +60.31%
- 299億7893万
- 2018年3月31日 +28.72%
- 385億9018万
- 2018年6月30日 -73.64%
- 101億7281万
- 2018年9月30日 +88.09%
- 191億3419万
- 2018年12月31日 +59.35%
- 304億8987万
- 2019年3月31日 +30.14%
- 396億8051万
- 2019年6月30日 -75.06%
- 98億9628万
- 2019年9月30日 +94.07%
- 192億564万
- 2019年12月31日 +65.08%
- 317億562万
- 2020年3月31日 +27.61%
- 404億6109万
- 2020年6月30日 -79.59%
- 82億5794万
- 2020年9月30日 +107.1%
- 171億233万
- 2020年12月31日 +64.41%
- 281億1878万
- 2021年3月31日 +29.42%
- 363億9143万
- 2021年6月30日 -77.06%
- 83億4764万
- 2021年9月30日 +94.22%
- 162億1263万
- 2021年12月31日 +61.18%
- 261億3207万
- 2022年3月31日 +34.75%
- 352億1254万
- 2022年6月30日 -73.35%
- 93億8308万
- 2022年9月30日 +101.74%
- 189億2921万
- 2022年12月31日 +58.04%
- 299億1595万
- 2023年3月31日 +34.49%
- 402億3481万
- 2023年6月30日 -70.47%
- 118億7939万
- 2023年9月30日 +84.99%
- 219億7592万
- 2023年12月31日 +54.88%
- 340億3730万
- 2024年3月31日 +32.59%
- 451億3096万
- 2024年6月30日 -74.76%
- 113億9041万
- 2024年9月30日 +91.81%
- 218億4849万
- 2024年12月31日 +56.95%
- 342億9180万
- 2025年3月31日 +30.9%
- 448億8777万
- 2025年6月30日 -77.62%
- 100億4516万
- 2025年9月30日 +109.61%
- 210億5613万
- 2025年12月31日 +62.61%
- 342億3995万
- 2026年3月31日 +39.24%
- 476億7600万
個別
- 2008年3月31日
- 360億3001万
- 2009年3月31日 -8.92%
- 328億1517万
- 2010年3月31日 -14.66%
- 280億316万
- 2011年3月31日 -3.12%
- 271億2904万
- 2012年3月31日 -5.42%
- 256億5960万
- 2013年3月31日 +0.58%
- 258億896万
- 2014年3月31日 +4.01%
- 268億4274万
- 2015年3月31日 +4.84%
- 281億4298万
- 2016年3月31日 +0.84%
- 283億7920万
- 2017年3月31日 +4.99%
- 297億9558万
- 2018年3月31日 -1.65%
- 293億259万
- 2019年3月31日 -0.12%
- 292億6742万
- 2020年3月31日 +2.66%
- 300億4618万
- 2021年3月31日 -12.48%
- 262億9773万
- 2022年3月31日 -0.32%
- 262億1449万
- 2023年3月31日 +10.98%
- 290億9258万
- 2024年3月31日 +16.84%
- 339億9186万
- 2025年3月31日 -2.62%
- 331億211万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 当連結会計年度における半期情報等2025/06/23 10:32
中間連結会計期間 当連結会計年度 売上高 千円 21,848,496 44,887,777 税金等調整前中間(当期)純利益 千円 1,188,948 2,119,975 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- ・「その他」は、連結子会社の一般貨物運送事業であります。2025/06/23 10:32
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
当該報告セグメントの会計処理方法は、連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項等に準じて処理したものであります。 - #3 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2025/06/23 10:32
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載は省略しております。 - #4 事業等のリスク
- 当社グループの経営成績は季節的変動があり、特にグループ全体での売上高比率の約6割を占める「鮮魚の販売事業」における業界動向、価格動向が当社の経営成績に影響を与える可能性があります。2025/06/23 10:32
また、季節要因につきましても、「鮮魚の販売事業」は年末・年始及び稚魚の池入時期(上半期)に販売数量が増え、売上高が増加する傾向となっております。また、「餌料・飼料の販売事業」では養殖魚の産卵後から年末の出荷時期(第2~第3四半期)にかけて給餌率が高くなり、売上高が増加する傾向となっております。
利益面は、特に稚魚の販売時期が集中する上半期に利益が増加する傾向となっております。 - #5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
当該報告セグメントの会計処理方法は、連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項等に準じて処理したものであります。
セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
セグメント間の内部収益及び振替高は、市場実勢価格に基づいております。2025/06/23 10:32 - #6 売上高、地域ごとの情報(連結)
- (1) 売上高2025/06/23 10:32
本邦以外の外部顧客への売上高がないため、該当事項はありません。 - #7 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (2) 経営戦略等2025/06/23 10:32
当社グループでは、売上高全体の約99%を「鮮魚の販売事業」及び「餌料・飼料の販売事業」の両事業が占めており、両事業の属する業界の動向並びに経営成績が連結決算に大きく影響いたします。
そのため、当該事業における方針や施策に注力し、また、グループが一体となって効率的な経営推進、グループ間連携による相乗効果を更に高め、収益向上に努めてまいります。また、「安定的な収益確保と持続的成長」を目指し、提携取引先と協働し水産資源の持続的利用や環境に配慮した取り組みを継続する。 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当養殖業界におきましては、気候変動による温暖化の影響により赤潮の発生や猛暑による海水温の上昇等による自然災害、また、生餌の不漁や配合飼料など原材料価格の上昇等により、経営環境は厳しい状況が続いております。2025/06/23 10:32
こうした状況の中、当社グループの「鮮魚の販売事業」は、カンパチ等の在池尾数減少により販売数量が減少しましたが、加工品を中心にして順調に推移したため、売上高は微増となりました。一方、「餌料・飼料の販売事業」は、生餌・配合飼料ともに高海水温による給餌制限等により数量が減少したため減収となりました。
利益面では、養鰻事業の販売価格が下落する中で、稚魚不漁により稚魚代の高止まりや飼料価格等の上昇による養殖原価高も相まって大幅な減益となり、各利益は前年実績を下回るものとなりました。 - #9 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
- ※1 顧客との契約から生じる収益2025/06/23 10:32
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係) 1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。