構築物(純額)
個別
- 2018年3月31日
- 2865万
- 2019年3月31日 +32.27%
- 3790万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産及び投資不動産(リース資産を除く)
定率法(但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2~50年
構築物 7~42年
機械及び装置 2~15年
船舶 2~12年
車両運搬具 2~7年
工具、器具及び備品 2~15年
投資不動産 2~47年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア(自社利用)については社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法、その他については定額法を採用しております。2019/06/24 10:06 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損(特別損失)の内容は次のとおりであります。2019/06/24 10:06
前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 建物及び構築物 20,154千円 -千円 工具、器具及び備品 0 - - #3 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※3 有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額は、次のとおりであります。2019/06/24 10:06
前連結会計年度(2018年3月31日) 当連結会計年度(2019年3月31日) 建物及び構築物 7,795千円 7,795千円 機械装置及び運搬具 155,354 155,354 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2019/06/24 10:06
当社グループは、事業用資産、共用資産、賃貸資産及び遊休資産に区分したうえで、事業用資産については、管理会計上の区分をもとにグルーピングを行い、賃貸資産及び遊休資産については、物件毎にグルーピングを行っております。場所 用途 種類 愛媛県宇和島市 事業用資産 構築物 工具、器具及び備品
当連結会計年度において、当該資産は営業活動(マグロ養殖事業)から生じる損益が継続してマイナスであるため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額37,979千円を減損損失として特別損失に計上いたしました。 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ① 有形固定資産及び投資不動産(リース資産を除く)2019/06/24 10:06
定率法(但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産及び投資不動産(リース資産を除く)2019/06/24 10:06
定率法(但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #7 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産及び投資不動産(リース資産を除く)
定率法(但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2~50年
機械装置及び運搬具 2~15年
工具、器具及び備品 2~15年
投資不動産 2~47年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法、その他については定額法を採用しております。2019/06/24 10:06