無形固定資産

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

たな卸資産
商品及び製品、原材料及び貯蔵品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産及び投資不動産(リース資産を除く)
定率法(但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び運搬具 2～15年
工具、器具及び備品 2～15年
投資不動産 2～47年2021/06/17 9:17

#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

投資不動産 2～47年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法、その他については定額法を採用しております。

2021/06/17 9:17

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

投資不動産 2～47年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア(自社利用)については社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法、その他については定額法を採用しております。

2021/06/17 9:17