バイテック HD(9957)の構築物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 40万
- 2009年3月31日 -14.07%
- 34万
- 2010年3月31日 -14.37%
- 29万
- 2011年3月31日 -14.09%
- 25万
- 2012年3月31日 -7.03%
- 23万
- 2013年3月31日 -20.17%
- 19万
- 2014年3月31日 -25.26%
- 14万
- 2015年3月31日 +999.99%
- 1215万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 定率法(平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取2018/06/26 11:21
得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※7 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2018/06/26 11:21
前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 建物及び構築物 - 3,174 千円 機械装置及び運搬具 - 1,598 千円 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産及び担保付債務は次のとおりであります。2018/06/26 11:21
前連結会計年度(平成29年3月31日) 当連結会計年度(平成30年3月31日) 建物及び構築物 - 390,395 千円 機械装置及び運搬具 - 721,231 千円 - #4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- あります。2018/06/26 11:21
前連結会計年度(平成29年3月31日) 当連結会計年度(平成30年3月31日) 建物及び構築物 - 646,252 千円 機械装置及び運搬具 21,000 千円 1,057,755 千円 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは、管理会計における区分を基準として、また、賃貸資産及び遊休資産については個々の物件ごとに資産のグルーピングを行っております。その結果、当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2018/06/26 11:21
当該資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失53,385千円を特別損失に計上しました。その内訳は、建物及び構築物15,237千円、機械装置及び運搬具38,148千円であります。場所 用途 種類 秋田県大館市 賃貸資産 建物及び構築物、機械装置及び運搬具
なお、回収可能価額は正味売却価額により測定しており、減損対象資産全てについて、正味売却価額を零として評価しております。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (固定資産)2018/06/26 11:21
当連結会計年度末における固定資産は21,263百万円(前連結会計年度末は18,503百万円)となり、2,760百万円増加しました。その主な要因は、建物及び構築物の増加によるものであります。
(流動負債) - #7 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 社及び国内の連結子会社
主として定率法(平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)
主な耐用年数
建物及び構築物 2年~50年
機械装置及び運搬具 2年~17年
工具、器具及び備品 2年~20年
② 在外連結子会社
定額法
無形固定資産
ソフトウエア(自社利用)
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引によるリース資産
耐用年数を20年とする定額法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引によるリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(残価保証の取り決めがある場合は残価保証額)とする定額法を採用しております。2018/06/26 11:21