東テク（9960）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -7億3700万
2010年9月30日: -3億1300万
2010年12月31日 -40.26%: -4億3900万
2011年3月31日: 3800万
2011年6月30日: -2億7200万
2011年9月30日: -2100万
2011年12月31日 -404.76%: -1億600万
2012年3月31日: 5億7900万
2012年6月30日: -2500万
2012年9月30日: 4億400万
2012年12月31日 +96.04%: 7億9200万
2013年3月31日 +127.4%: 18億100万
2013年6月30日 -92.28%: 1億3900万
2013年9月30日 +648.92%: 10億4100万
2013年12月31日 +17.87%: 12億2700万
2014年3月31日 +50.94%: 18億5200万
2014年6月30日: -6800万
2014年9月30日: 7億2600万
2014年12月31日 +75.76%: 12億7600万
2015年3月31日 +98.04%: 25億2700万
2015年6月30日: -2200万
2015年9月30日: 2億9200万
2015年12月31日 +364.38%: 13億5600万
2016年3月31日 +26.99%: 17億2200万
2016年6月30日: -2億8000万
2016年9月30日: 13億600万
2016年12月31日 +61.49%: 21億900万
2017年3月31日 +79.18%: 37億7900万
2017年6月30日 -93.2%: 2億5700万
2017年9月30日 +522.18%: 15億9900万
2017年12月31日 +76.36%: 28億2000万
2018年3月31日 +35.67%: 38億2600万
2018年6月30日 -77.29%: 8億6900万
2018年9月30日 +152.01%: 21億9000万
2018年12月31日 -9.32%: 19億8600万
2019年3月31日 +98.99%: 39億5200万
2019年6月30日 -96.61%: 1億3400万
2019年9月30日 +999.99%: 17億7900万
2019年12月31日 +106.75%: 36億7800万
2020年3月31日 +20.69%: 44億3900万
2020年6月30日 -73.91%: 11億5800万
2020年9月30日 +168.48%: 31億900万
2020年12月31日 +64.3%: 51億800万
2021年3月31日 +44.26%: 73億6900万
2021年6月30日: -2億9500万
2021年9月30日: 22億4900万
2021年12月31日 +41.26%: 31億7700万
2022年3月31日 +33.05%: 42億2700万
2022年6月30日 -98.32%: 7100万
2022年9月30日 +999.99%: 24億
2022年12月31日 +46.13%: 35億700万
2023年3月31日 +74.37%: 61億1500万
2023年6月30日 -67.13%: 20億1000万
2023年9月30日 +96.27%: 39億4500万
2023年12月31日 +74.37%: 68億7900万
2024年3月31日 +49.34%: 102億7300万
2024年6月30日 -72.49%: 28億2600万
2024年9月30日 +72.97%: 48億8800万
2024年12月31日 +75.27%: 85億6700万
2025年3月31日 +25.12%: 107億1900万
2025年6月30日 -68.1%: 34億1900万
2025年9月30日 +136.36%: 80億8100万
2025年12月31日 +67.7%: 135億5200万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/25 16:59
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/25 16:59