東テク(9960)の建設仮勘定の推移 - 四半期
連結
- 2008年3月31日
- 1億9000万
- 2015年3月31日 -98.95%
- 200万
- 2016年3月31日 +999.99%
- 11億2500万
- 2016年6月30日 +69.42%
- 19億600万
- 2016年9月30日 +23.66%
- 23億5700万
- 2016年12月31日 -80.44%
- 4億6100万
- 2017年3月31日 +55.1%
- 7億1500万
- 2017年6月30日 +7.41%
- 7億6800万
- 2017年9月30日 +80.99%
- 13億9000万
- 2017年12月31日 -1.44%
- 13億7000万
- 2018年3月31日 +44.89%
- 19億8500万
- 2018年6月30日 +37.38%
- 27億2700万
- 2018年9月30日 +16.39%
- 31億7400万
- 2018年12月31日 +10.96%
- 35億2200万
- 2019年3月31日 +32.74%
- 46億7500万
- 2019年6月30日 +8.41%
- 50億6800万
- 2019年9月30日 -90.17%
- 4億9800万
- 2019年12月31日 -4.62%
- 4億7500万
- 2020年3月31日 +39.79%
- 6億6400万
- 2020年6月30日 -20.18%
- 5億3000万
- 2020年9月30日 -97.36%
- 1400万
- 2020年12月31日 +28.57%
- 1800万
- 2021年3月31日 -16.67%
- 1500万
- 2021年6月30日 +999.99%
- 3億5800万
- 2021年9月30日 -8.66%
- 3億2700万
- 2021年12月31日 +81.35%
- 5億9300万
- 2022年3月31日 -64.92%
- 2億800万
- 2022年6月30日 +86.06%
- 3億8700万
- 2022年9月30日 +300.78%
- 15億5100万
- 2022年12月31日 +36.43%
- 21億1600万
- 2023年3月31日 -7.94%
- 19億4800万
- 2023年6月30日 -2.46%
- 19億
- 2023年9月30日 +46.21%
- 27億7800万
- 2023年12月31日 -98.92%
- 3000万
- 2024年3月31日 -46.67%
- 1600万
- 2024年6月30日 +793.75%
- 1億4300万
- 2024年9月30日 +89.51%
- 2億7100万
- 2024年12月31日 -72.32%
- 7500万
- 2025年3月31日 +597.33%
- 5億2300万
- 2025年6月30日 -67.3%
- 1億7100万
- 2025年9月30日 +129.82%
- 3億9300万
- 2025年12月31日 +17.05%
- 4億6000万
- 2026年3月31日 +25.87%
- 5億7900万
個別
- 2008年3月31日
- 1億9000万
- 2015年3月31日 -99.47%
- 100万
- 2016年3月31日 +999.99%
- 11億1900万
- 2017年3月31日 -44.41%
- 6億2200万
- 2018年3月31日 +184.08%
- 17億6700万
- 2019年3月31日 +164.29%
- 46億7000万
- 2020年3月31日 -88.69%
- 5億2800万
- 2022年3月31日 -92.42%
- 4000万
- 2023年3月31日 +999.99%
- 19億800万
- 2024年3月31日 -99.27%
- 1400万
- 2025年3月31日 +999.99%
- 5億900万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- <工事事業>工事事業におきましては、計装工事、管工事ほか各種工事の設計・施工と、施工工事に対するスポットメンテナンスや保守を行っております。売上高は25,021百万円(前年同期比26.0%増)、売上総利益は7,165百万円(前年同期比20.1%増)となりました。2023/11/14 11:15
資産合計は、前連結会計年度末に比べて3,014百万円増加し95,072百万円となりました。これは、現金及び預金や電子記録債権の増加による流動資産の増加1,315百万円、保有有価証券の時価上昇等による投資その他の資産の増加1,199百万円及び建設仮勘定が829百万円増加したことが主な要因です。
負債合計は、前連結会計年度末に比べて572百万円増加し47,138百万円となりました。これは支払手形及び買掛金や電子記録債務の減少1,905百万円に加え、賞与の支給に伴う賞与引当金の減少1,027百万円、さらに、未払法人税等が748百万円減少した一方で、有利子負債が2,733百万円、その他流動負債が909百万円、繰延税金負債が578百万円それぞれ増加したことが主な要因です。