- 9960
- 2026/09/07
- 時価
- 1718億円
- PER 予
- 12.26倍
- 2010年以降
- 3.52-19.19倍
（2010-2026年） - PBR
- 2.25倍
- 2010年以降
- 0.28-2.54倍
（2010-2026年） - 配当 予
- 3.13%
- ROE 予
- 18.35%
- ROA 予
- 12.12%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
東テク（9960）の受取手形及び売掛金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 176億7200万
- 2009年3月31日 -4.23%
- 169億2500万
- 2010年3月31日 -6.43%
- 158億3600万
- 2010年12月31日 -17.21%
- 131億1000万
- 2011年3月31日 +20.98%
- 158億6000万
- 2011年6月30日 -23.44%
- 121億4200万
- 2011年9月30日 +23.23%
- 149億6300万
- 2011年12月31日 +10.95%
- 166億100万
- 2012年3月31日 +22.56%
- 203億4700万
- 2012年6月30日 -18.76%
- 165億3000万
- 2012年9月30日 +0.18%
- 165億6000万
- 2012年12月31日 -1.44%
- 163億2200万
- 2013年3月31日 +20.25%
- 196億2700万
- 2013年6月30日 -23.78%
- 149億5900万
- 2013年9月30日 +11.08%
- 166億1600万
- 2013年12月31日 +10.66%
- 183億8800万
- 2014年3月31日 +27.58%
- 234億6000万
- 2014年6月30日 -23.45%
- 179億5800万
- 2014年9月30日 +11.55%
- 200億3200万
- 2014年12月31日 +2.87%
- 206億700万
- 2015年3月31日 +11.3%
- 229億3600万
- 2015年6月30日 -32.62%
- 154億5400万
- 2015年9月30日 +24.32%
- 192億1200万
- 2015年12月31日 +2.2%
- 196億3400万
- 2016年3月31日 +21.15%
- 237億8700万
- 2016年6月30日 -27.02%
- 173億5900万
- 2016年9月30日 +10.13%
- 191億1700万
- 2016年12月31日 +8.99%
- 208億3600万
- 2017年3月31日 +22.38%
- 255億
- 2017年6月30日 -21.98%
- 198億9600万
- 2017年9月30日 +9.33%
- 217億5200万
- 2017年12月31日 +4.06%
- 226億3500万
- 2018年3月31日 +17.12%
- 265億1100万
- 2018年6月30日 -27.14%
- 193億1500万
- 2018年9月30日 +5.17%
- 203億1300万
- 2018年12月31日 +21.69%
- 247億1800万
- 2019年3月31日 +6.97%
- 264億4000万
- 2019年6月30日 -12.62%
- 231億200万
- 2019年9月30日 +9.95%
- 254億
- 2019年12月31日 -1.48%
- 250億2500万
- 2020年3月31日 +4.01%
- 260億2800万
- 2020年6月30日 -29.64%
- 183億1400万
- 2020年9月30日 +27.95%
- 234億3300万
- 2020年12月31日 +3.09%
- 241億5700万
- 2021年3月31日 +12.34%
- 271億3800万
有報情報
- #1 金融商品関係、連結財務諸表（連結）
- 当社グループでは、主たる業態が空調機器の仕入・販売であり、運転資金として長期・短期共に主に銀行借入により調達しております。長期借入金の金利は固定金利によっており、一部に金利スワップ取引であるデリバティブ取引があります。なおこれらは、金利スワップの特例処理の要件を満たしております。2026/06/23 17:01
営業債権である受取手形及び売掛金、電子記録債権、未収入金は、顧客の信用リスクに晒されておりますが、ほとんどが1年以内の支払期日であり、当該リスクに関しては、販売管理規程・信用管理規程等に従って、取引先毎に期日管理・残高管理を行っております。
投資有価証券は、業務上の関係を有する企業の株式が主であり、市場価格の変動リスクに晒されております。その時価については、主なものは日々、全てのものは毎月末時点で把握を行っております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
